大企業におけるインナーコミュニケーション活性化の実態：イベント開催が主流、双方向設計が重要に

大企業のインナーコミュニケーション活性化：イベント開催が主流、双方向設計が重要に

株式会社グローバルプロデュースが実施した、大企業のインナーコミュニケーションに関する実態調査で興味深い結果が出た。調査対象となった111名の会社員の半数以上が、インナーコミュニケーション活性化のためにイベントを開催していることが明らかになった。

イベント以外にも、社内報や社内SNSも活用されているが、イベントは従業員同士の交流を促進し、組織全体の活性化に大きく貢献していると言えるだろう。

イベント開催の目的は「社内のつながりの強化」がトップ

イベント開催の目的として最も多かったのは、「社内のつながりを強化する」で、実に68.5%の会社員がそのように回答した。従業員満足度向上や離職率抑制、さらには生産性向上など、企業にとって重要な目標達成のために、イベントが重要な役割を担っていることがわかる。

効果を高めるには「双方向のコミュニケーションができるような設計」が必須

イベントの効果を最大限に引き出すためには、「双方向のコミュニケーションができるような設計」が重要となる。調査では、61.3%の会社員が、イベントの設計においてこの点を意識していることが明らかになった。

具体的には、社内SNSや掲示板を活用したり、意見交換会やワークショップを開催したりといった方法が挙げられる。従業員が積極的に参加できるような環境作りが、イベントの成功に繋がると言えるだろう。

インナーコミュニケーション活性化の課題：従業員の関心を維持すること

一方で、インナーコミュニケーション活性化には課題も存在する。調査では、従業員の関心を引き出し、維持し続けることが難しいと感じる会社員が44.0%に達した。

イベントや施策の企画・実施においては、常に従業員の関心を惹きつけ、飽きさせない工夫が必要となる。また、1つの施策だけでは効果が出にくいという声も多く、長期的な視点に立った計画立案が求められている。

経営陣と現場の認識ギャップ解消が重要

さらに、経営陣と現場の認識ギャップも課題として挙げられる。調査結果では、約8割の会社員が、経営陣が伝えたいことと現場が知りたいことでギャップを感じていると回答した。

このギャップを解消するためには、双方向のコミュニケーションを促進し、現場の意見を積極的に聞き取る姿勢が重要となる。

イベントを通じたインナーコミュニケーション活性化：企業成長の鍵

今回の調査は、大企業のインナーコミュニケーション活性化に向けた課題と解決策を浮き彫りにした。特に、経営陣と現場間のギャップを埋め、双方向のコミュニケーションを促進することが、組織の円滑な運営に不可欠であることが明らかになった。

イベントやワークショップの実施を通じて、従業員同士の交流を深め、組織全体の活性化を図ることが、今後の企業成長において鍵となるだろう。