大阪・関西万博の成果を振り返る特別座談会
2025年に盛況の中で幕を閉じた大阪・関西万博。このイベントは、約2,558万人の来場者を記録し、その経済波及効果は約3.6兆円と試算されています。万博に参加した関西の著名な財界リーダーたちが集まり、万博から得られたレガシーや2026年の経済展望について熱い議論を交わします。今回はその座談会の様子をご紹介します。
財界のリーダーたちが見つめる未来
座談会には、関西経済連合会の松本正義会長、大阪商工会議所の鳥井信吾会頭、関西経済同友会の永井靖二代表幹事が参加し、コメンテーターとして日本経済新聞社大阪本社の武類祥子編集局長も加わります。司会はウーデン ジェニファー里沙氏が担当。
リーダーたちは、万博を通じて生まれた共創の文化や中小企業の底力について語り合いました。従来、万博は大企業の技術披露の場とされていましたが、大阪・関西万博では400以上の中小企業が参加し、新たな技術開発に取り組みました。これにより、万博は単なるイベントにとどまらず、未来を見据えた持続可能な成長のための基盤となりました。
万博がもたらした経済効果とレガシー
公開された数値からも分かるように、万博の経済効果は関西経済全体に波及しました。パネリストたちは、この成果を元に、2026年に向けた関西の成長戦略を議論します。改革、イノベーション、そして持続可能な開発が、関西の未来に不可欠であると強調しました。
地域の魅力を発信する食文化
また、万博に関連して開発されたメニューが登場する「くうぞ、万博。」プロジェクトも注目されています。関西の飲食店が協力して生み出した「オムレツボンバー」や、大阪の老舗菓子メーカーが制作した「ミャクミャクゼリー」は、多くの人々に愛されています。これにより、大阪の食文化もグローバルに発信できる機会が生まれました。
東西の発展と新たなインフラ
さらに、会話は東と西の大阪の発展へ。夢洲(西)で進行中の統合型リゾート(IR)や、森之宮(東)の再開発についても言及され、万博を契機に整備された都市インフラが関西全体に与える影響についても意見が交わされます。関西が一体となって成長していこうとする姿勢が感じられました。
2026年を象徴する一文字に込められた想い
最後に、パネリストたちが2026年を象徴する漢字を発表。この文字にはリーダーたちの未来への期待とビジョンが込められています。新たな挑戦を続ける関西の顕著なシンボルとなるでしょう。
この座談会は2026年1月3日(土)朝7時からテレビ大阪で放送され、その後YouTubeチャンネルでも配信される予定です。関西の未来を描く重要な対話を見逃さないでください。