クラウドセンサーを活用した快適な職場環境への挑戦

近年、日本国内では労働人口が減少傾向にあり、それに伴い各企業は働き方改革の必要性を強く感じています。この問題に対処するため、国を挙げて労働力確保や生産性向上への取り組みが求められています。また、地球温暖化の進行も無視できない課題であり、脱炭素化に向けた取り組みが急務となっています。

かつては、空調や照明といった建築設備は、それぞれ独自に運用され、互いの連携が乏しい状況でした。しかし、これからは建物全体を効率的に運用し、生産性を向上させるためには、さまざまな設備を統合的に制御できるシステムの構築が不可欠です。このための協創の目的は、ネットワーク、センサー、設備制御、そして建築設計といった異なる分野が連携し、建築空間の最適化を実現することにあります。

システムの基本概念

本システムの中核を成すのは、(1)デジタルツインと(2)オープンスタンダードです。

- デジタルツインとは、リアルな物体や事象をサイバー空間でリアルタイムに再現する技術です。この技術を用いることで、センサーから取得された現実の情報をサイバー空間で解析し、それに基づいて実際の制御へとフィードバックすることが可能になります。
- オープンスタンダードは、ソフトウェアやアプリケーションの機能を外部に公開し、他の開発者がその機能を利用できるようにするAPIを指します。これにより、システム全体の相互接続や互換性が実現されます。

この2つの概念に基づき、センシング専用のネットワークを構築し、得られたデータをクラウドプラットフォームにアップロード、全体の最適化を図ります。また、様々なメーカーのセンサーや設備を組み合わせることで、システムの更新・拡張も容易になり、時間の経過とともに陳腐化しない設計が可能となります。これによって、建物のオーナーやユーザーは、自らデータを活用し、ワークスペースの改善や従業員のパフォーマンスを支援することができます。

実証実験のフィールドと今後の展望

現在、都内の某オフィスで1000㎡のエリアにおいて、センサーとネットワーク、照明の制御が導入され、運用を開始しています。この実験フィールドを用い、制御連携の強化やセンサーの配置を最適化することで、これからの研究開発を進める計画です。

実際の活用イメージとしては、職場や学校、病院、工場など、多種多様な建物において、空間の利用状況や室内環境を定量的に把握し、そのデータに基づいた微細な制御が可能になります。この新しいシステムは、特にワークプレイスにおいて大きな期待が寄せられており、以下の2点が主な利点です。

1. 効率的なワークプレイスの維持管理と改善が促進される。
2. 室内環境に即した精密で迅速な制御が実現される。

さらに、ABW（Activity Based Working）と呼ばれる、個々人が自身の業務や体調に応じて働く場所を選択する働き方が実現されることで、高い集中力の維持やコミュニケーションの最適化による生産性の向上が見込まれます。このシステムは、オフィスの効率化と省エネを両立させ、脱炭素化を推進する力強いサポートを担うこととなるでしょう。