三井不動産が推進する環境保全活動とオリンピアン参加の植林研修

三井不動産が推進する持続可能な森の創造

2024年10月18日、三井不動産株式会社、一般財団法人冬季産業再生機構、公益財団法人日本オリンピック委員会（以下、JOC）が北海道上川郡美瑛町にある三井不動産グループの保有林にて植林研修活動を実施しました。この活動は三井不動産の理念に基づき、環境保全への積極的な取り組みの一環として位置付けられています。

“終わらない森”創りとその背景

三井不動産グループは「共生・共存」「多様な価値観の連繋」「持続可能な社会の実現」という理念を掲げており、特に「＆EARTH」というビジョンのもとで環境保全活動に力を入れています。北海道には約5,000ヘクタールもの森林を保有しており、これを「育てる」「使う」ことで持続可能な森を創造しています。2008年からは、社員向けの植林研修がスタートし、今回で15回目を迎えました。

オリンピアンたちの参加

今年の植林研修には、5名のオリンピアンが参加しました。彼らは、冬季スポーツに携わる者として、環境問題に対する理解を深め、多くの人々にその重要性を伝えるために集まりました。参加したアスリートたちは、日々の競技生活とは異なる新たな挑戦として、この植林活動を経験しました。

参加したアスリート

- 皆川賢太郎（スキー・アルペンスキー）
- 北口榛花（陸上競技）※ゲストアスリート
- 荒木絵里香（バレーボール）
- 土井レミイ杏利（ハンドボール）
- 小口貴久（リュージュ）

活動の意義

三井不動産の社長、植田俊氏は、植林活動がネイチャーポジティブを実現するための取り組みであり、地球環境を次世代に継承していくために必要だと語りました。さらに、都心部での環境に配慮した街づくりにも力を入れており、今後2026年には、国産材を使用した木造賃貸オフィスビルが日本橋に完成する予定です。

皆川賢太郎氏は、冬季産業に関わる者にとって、環境保全活動への関与が重要であることを強調し、三井不動産の取り組みが他の業界にも波及することを願っています。また、荒木絵里香氏は、環境問題が社会全体に影響を及ぼす大きな課題であるため、多くの人にその活動を通じて知ってもらいたいと述べました。

森林保全の重要性

日本は国土の約70%が森林という森林大国ですが、その管理には多くの課題があります。特に人工林の放置や林業の後継者不足が問題視されています。三井不動産グループでは、2060年に達成を目指すサステナビリティを基に、森林の持続管理を進めています。SGEC認証を取得し、環境保全に寄与するための取り組みを強化。具体的には北海道留萌市の「ユードロマップ団地」での間伐を通じて、生物多様性の保全にも貢献しています。

「SAVE THE SNOW」プロジェクト

この植林研修活動は、冬季産業再生機構とJOCアスリート委員会による「SAVE THE SNOW ～be active～」プロジェクトの一環として実施されました。このプロジェクトは、地球温暖化や気候変動に直面する冬季スポーツ界にとって、持続可能な環境の保全に取り組むことの重要性を認識し、その活動を広めることを目的としています。アスリートたちが参加することで、運動と環境保護の両立が実現し、より多くの人たちにエコ意識が広がることが期待されています。

結論

植林活動は、単なる木を植える行為以上の意義を持っています。それは未来を見据えた持続可能な社会の実現への第一歩です。三井不動産は社会の持続可能な発展に寄与する責任を自覚し、今後もこのような活動を積極的に展開していくことで、環境問題の解決に貢献する姿勢を示しています。これからも、多くの人々がこの運動に共感して参加し、共に地球環境のために行動することを期待します。