リモートワークへの関心は依然高く、フルリモートが人気急上昇中か

コロナ禍を背景に働き方が一変し、リモートワークへの注目が集まっています。Indeed Japanの調査によると、出社回帰が進む企業の中でも、求職者のリモートワークへの興味は衰えていません。

最近のデータに基づくと、リモートワークの検索割合は2019年から2025年にかけて2.9倍に増加し、ポストコロナ時代においても高水準が維持されています。特に注目すべきなのは、フルリモート（完全在宅勤務）の検索割合が90.9倍に急増している点です。この傾向は、リモートワーク全体の検索が鈍化する中でも続いており、直近1年間においても検索割合が1.1倍に増加しています。つまり、フルリモート勤務を希望する求職者はますます増えていると言えます。

地域ごとの検索データを見ても興味深い結果が浮かび上がります。沖縄、長崎、秋田県は共にリモートワークおよびフルリモートの検索割合が高く、特にリモートワーク全体では首都圏の神奈川・千葉などが上位に位置していますが、フルリモートに関しては北陸地方が注目されています。これは、首都圏から遠く離れた地域に住む人々が、フルリモートを希望する傾向を示唆しています。

Indeed Hiring Labのエコノミストである青木雄介氏は、企業の出社回帰にもかかわらず、求職者のリモートワークに対するニーズが依然として強いことに触れています。フルリモート勤務が全体の検索の中で占める割合は、2020年3月の1.7%から2025年3月には35.9%にまで上昇しています。これは求職者が単なる柔軟な働き方一般ではなく、経済的な理由からもフルリモートに強い関心を示していることを意味します。

従来、オフィス勤務が主流とされていた日本社会において、リモートワークがどのように根付いてきたのかを見ていくことは興味深いです。この新たな働き方が日本の労働市場に与える影響や、その流れは今後ますます加速していくと予想されます。企業側も人材獲得に向けて、フルリモート勤務の導入を積極的に進めていく必要があるでしょう。人手不足が深刻化するタイミングで、リモートワーク制度の魅力を訴求することが、企業にとっての競争優位に繋がると考えられます。

この調査結果は、今後の働き方のトレンドを示唆しており、求職者が求める働き方の変化を理解する上で重要なデータとなります。リモートワークの今後がどのように変わっていくのか、私たちの注目を集めることは間違いありません。