渡り鳥から学ぶ高病原性鳥インフルエンザ対策の新たな試み

鳥インフルエンザ対策に向けた共同研究

近年、渡り鳥が運ぶ感染症のリスクが注目されています。特に高病原性鳥インフルエンザウイルス（HPAI）は、その影響を受ける養鶏業者にとって深刻な課題です。そんな中、株式会社AdvanSentinel、鹿児島大学、マルイ農業協同組合の3者が共同で新たな研究を始めました。この研究は、渡り鳥が多く飛来する湖沼の水からHPAIウイルスを検出し、それを養鶏事業者の防疫対策に役立てることを目指しています。

研究の目的と方法

この共同研究の主な目的は、出水平野における環境サーベイランスデータを用いて、HPAIウイルスの防疫対策の有効性を検証することです。具体的には、出水市の湖沼やため池からのウイルス検出数をモニタリングし、データを養鶏業者に提供することが含まれます。これにより、HPAIウイルスが検出された際に、マルイ農協加盟の養鶏場へ警戒アラートを発信し、防疫行動の強化を図ります。

具体的な研究内容

1. HPAIウイルスの調査：出水平野における湖沼やため池からサンプルを採取し、ウイルス検出のモニタリングを行います。
2. 情報の伝達：検出された情報をマルイ農協に速やかに伝えます。
3. 警戒アラートの発信：マルイ農協を通じて、養鶏業者に対しHPAI警戒アラートを発信し、その後の行動変容を収集・分析します。

研究の背景

近年、鳥インフルエンザウイルスの拡散は世界的な問題となっており、日本国内でも影響が出ている状況です。特に鹿児島県は、渡り鳥の重要な中継地点であり、これらの鳥が持ち込む病原体による影響は計り知れません。そのため、早期の発見と迅速な情報伝達が非常に重要であるとされています。

研究の実施体制

このプロジェクトは、2024年度からスタートし、2025年10月から2026年6月までの期間で実施されます。

- 研究を担当するのは、鹿児島大学共同獣医学部の小澤真教授と、アドバンセンティネルの安藤良徳氏です。

今後の展望

本共同研究を通じて、HPAIウイルスの早期検出が実現し、養鶏業者への有益な指針となることが期待されています。ウイルス検出に基づく警戒アラートが、防疫行動の強化につながることにより、地域の養鶏産業の安定性が図られ、ひいては食の安全にも寄与することになるでしょう。研究結果が有益であることを確認し、実践に役立てることで、さらなる感染症対策の強化へとつなげていきたいと考えています。

この共同研究は、地域社会と養鶏業界における新たな取り組みとして注目されており、今後の成果に期待が寄せられています。