賃貸住宅の省エネ設計と高断熱の重要性についての調査結果

賃貸住宅における省エネの現状と認知度

近年、環境問題への関心が高まる中、賃貸住宅でも省エネ性能が求められるようになってきました。特に、パナソニックホームズ株式会社の「くらし研究室」が首都圏で実施した『省エネに関する認知調査』によると、賃貸に転居を考える人々の間での省エネ住宅に対する理解度やニーズが明らかになりました。

調査は2024年7月に行われ、20歳から69歳の男女520人が対象となりました。その結果が示すのは、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）に対する理解が進んでいない一方、断熱性能の重要性が認知されているという実態です。

ZEHと高断熱性能の理解

調査の結果、ZEHの具体的な内容を理解している人はわずか16％であることが分かりました。しかし、建物の断熱性能の高さが光熱費削減や居住性向上に寄与することを理解している人は、なんと7割以上にのぼります。つまり、高断熱住宅のメリットについては認識されているものの、具体的なZEHについての知識は不足しているという状態が伺えます。

ZEH賃貸の選択と物件探し

さらに興味深いデータが見つかりました。ZEH賃貸への入居について、「家賃が光熱費削減額と同等であれば選ぶ」と答えた人は45.8％でした。これは、選ばないという回答者（23.8％）の約2倍に相当します。つまり、ZEH賃貸には高い需要があるものの、その情報を探し出す手段を持っている人は2割にとどまっていることが課題です。

省エネ性能表示制度への理解

国土交通省が推進する「省エネ性能表示制度」に関する認知度は11％と、説明を受けて初めて理解する人が多いことが示されています。実際、ラベルの内容を理解した結果、「ZEH賃貸を選びやすくなる」と答えた人は61.7％に達しました。このことからも、多くの人が省エネ性能を実際に考慮する方向へシフトする可能性があることがわかります。

今後の展望

これらの調査結果を踏まえ、パナソニックホームズでは、今後も環境性能の高い賃貸住宅の提案を強化していく方針です。また、入居者に向けては、ZEH賃貸のメリットや情報の提供を充実させることで、より多くの人々が省エネ設計の賃貸住宅を選択できるよう努めていくことが期待されます。

これにより、賃貸市場が環境負荷を低減しつつ、家賃の付加価値向上にも寄与する未来が描けるでしょう。環境に配慮した住宅を選択することが、これからの住まいのトレンドとなることが予想されます。