パーソルホールディングス、テクノロジー人材向け人事制度の効果を実証

パーソルホールディングスの新たな試み

パーソルホールディングス株式会社、通称パーソルは、東京・港区に本社を構える企業で、グループビジョンに「はたらいて、笑おう。」を掲げています。近年、同社はテクノロジーを軸にした人材サービス企業としての改革を進めており、その一環として、プロダクト開発に関わるテクノロジー人材を対象にした人事制度「プロダクトエンジニア制度（PE制度）」を導入しました。この制度は、特にテクノロジー人材が自身の成長やキャリアを意識しやすい環境を作ることを目的としています。

PE制度導入の背景と目的

従来の業績連動型ボーナスに依存する人事制度は、テクノロジー人材の評価には課題がありました。例えば、長期的なプロジェクトや定量的な成果が計測しにくい仕事に就くエンジニアやデータサイエンティストの業務は、従来の評価基準に適合しづらいのです。このような状況を受けて、進化したPE制度では、職種に応じた役割と能力の明確な基準を設け、さらに自ら設定した目標にどれだけ近づけたかを評価基準としています。

具体的には、データ/テクノロジー、エンジニア、ITコンサルタント、ディレクター/プロデューサー、デザイナー、デジタルマーケターといった6つの職種を対象としています。これにより、従業員の成長支援を促進し、より自律的なキャリア形成を支援しています。

エンゲージメント指標の向上

PE制度導入から1年が経過した現在、実施したエンゲージメントサーベイの結果が報告されました。このサーベイでは、将来的に同社で働きたいと考えている従業員割合が前年比7ポイント上昇、さらに親しい友人や知人に同社を勧めたいと考える割合も同様に上昇したことが明らかになりました。また、「直属の上司からの成長支援を感じている」という項目も前年比4ポイント上昇しています。

これらの結果は、テクノロジー人材に特化した制度の導入が、彼らのはたらき方に柔軟に対応でき、かつ成長を支援する組織文化の形成に寄与したことを示しています。

柔軟な働き方の実現

テクノロジー部門では、95.1%の社員がリモートワークを実施しており、そのうち83.5%が週4日以上リモートで働いています。また、居住地に制約がなく、自ら働く場所を自由に選べる「居住地フリー」制度を利用している社員も6.6%に上ります。さらに、9.9%の社員が社外複業または社内複業に取り組むなど、多様な働き方が奨励されています。このような環境は、個々のライフスタイルや価値観に応じた働き方の選択肢を提供しており、仕事とプライベートの調和を図っています。

男性育児休業取得の向上

週に1日以上の男性育休取得率は83.3%に達し、その中で1ヶ月以上の取得者は66.7%に上ります。これは、同社が「多様な人材が活躍する基盤」を構築するために取り組んできたDEI（多様性・公平性・包括性）への真剣な姿勢が反映されています。

まとめ

パーソルホールディングスは、テクノロジー人材のエンゲージメントを高め、彼らが伸びやかに働ける環境作りに注力しています。今後もこの取り組みを継続し、魅力的な働き方を実現することで、更なる人材価値の向上を目指します。これは同社が2030年に「人の可能性を広げることで、100万人のより良い“はたらく機会”を創出する」ことを目指すビジョンとも合致しています。パーソルホールディングスの取り組みは、今後の人材業界にも大きな影響を与えることでしょう。