退職前面談の実態とその影響が明らかに、67％が退職意思変わらず

退職前面談に関する調査結果

アクシス株式会社が運営する転職・キャリアノウハウメディア「すべらない転職」は、日本国内で働く20代から60代の男女を対象に退職前面談についての意識調査を実施しました。この調査では退職時に面談が行われたかどうか、またその結果について詳しく掘り下げています。

調査の背景

退職前面談は企業が重要視するプロセスとなっています。主に、退職予定者の意見や不満を把握が目的で、組織改善や退職手続きをスムーズに進めるために利用されます。そこで、実施された面談が具体的にどのような影響を与えるのかを調査したのです。

主な結果

調査の結果、退職前面談が実施されている割合は71％に達し、実施後も退職意向が変わらなかった人が67％という結果が示されました。面談時に退職を引き止められたと答えた人は45％でしたが、実際に退職を取りやめた人はなんとわずか5％にすぎません。これに対し、62％の人が退職前面談は必要だと感じています。特に、手続きの円滑化や企業改善に寄与するとの意見が多く見られました。

調査詳細

- 退職時に面談が実施されたか:

- はい：221名（71%）
- いいえ：89名（29%）

- 面談時に引き止められたと感じたか:

- はい：136名（45%）
- いいえ：81名（27%）
- 面談がなかった：83名（28%）

- 意向に変化はあったか:

- 変化なし（退職した）：201名（67%）
- 変化あり（退職を取りやめた）：16名（5%）
- 不明（面談なし）：83名（28%）

- 必要だと思うか:

- 必要だ：186名（62%）
- 必要ない：114名（38%）

必要だと感じる理由

退職前面談を必要と感じる理由としては、以下が挙げられています：
1. 退職手続きの円滑化（41%）
2. 企業の改善に貢献する（22%）
3. 自分自身のフィードバックを得るため（22%）
4. キャリアのアドバイスを受ける（16%）

必要ないと感じる理由

一方、必要ないと感じる理由としては：
1. 意思が固まっているため（29%）
2. 個人の意思を尊重すべき（24%）
3. 意見を共有することに抵抗がある（13%）

代表取締役のコメント

末永雄大代表取締役は、今回の調査を通じて多くの企業が退職前面談を実施していることが明らかになったと述べました。しかし、面談後に退職意向が変わることは極めて稀であることも指摘しています。退職前面談は、退職手続きの円滑化や、企業との良好な関係を維持するために有効であるとの見解を示しています。これにより、企業側も退職前面談を実施することの重要性を再認識する必要があるでしょう。