デジタル広告の新たな測定指標「M-VALUE DIGITAL」調査を実施

デジタル広告の効果を測る新たな指標「M-VALUE DIGITAL」

2024年度の「M-VALUE DIGITAL」調査が、一般社団法人日本雑誌協会と日本雑誌広告協会の協力の下、社員が進めている。これは、株式会社ビデオリサーチとの提携により、デジタル領域における出版社のWebメディアの評価を客観的に解明し、効果的なメディアプランニングに向けた基盤を構築することを目的としている。

この調査は、2013年の第1回調査以降、雑誌広告の効果測定に成功を収めてきたが、従来の「雑誌広告調査」から「本誌＋デジタル広告調査」へと方針を転換。2022年から2023年にかけて実施された調査に基づき、2024年度に改良した形で新たな調査が開始された。

調査の目的と内容

「M-VALUE DIGITAL」は、出版社、広告代理店、広告主の協力によって進められる共同調査であり、全国を対象にインターネットによる調査方法で実施される。調査対象は20歳から59歳の男女で、月に1回以上関連サイトを閲覧する経験がある人々だ。この調査では、各メディアに対する熱量や媒体の価値を定量化し、今後の広告戦略に活用できるデータを収集する。

サンプル数は各400件で設定され、出版社Webメディア及び一般Webメディアのタイアップ広告が調査対象となる。これにより、広告主や出版社が持つメディアの有効性を相対的に評価することができる。調査の結果は、広告主へのフィードバックを行い、またセミナーなどを通じて公表される予定だ。

改善された調査手法

今回の調査における改善ポイントは、調査の実施方法におけるフレキシビリティだ。これまでは年に一度の一斉調査が行われていたが、今後は柔軟に、広告主のニーズに応じたタイミングで調査を行うことが可能になった。エントリー方法も最適化され、出版社や広告会社が明確に責任を持って関連メディアについて募集を行うことができる。

さらに、調査費用も改定され、エントリーコストが前回の50万円から30万円に引き下げられることによって、より多くの企業に参加しやすくなっている。広告代理店には、エントリー広告素材だけでなく、各カテゴリーの平均値データも提供される。

参加企業と協力団体

本調査には、多数の企業が協力しており、広告主として味の素、花王、資生堂など，名だたるブランドが名を連ねている。これに加えて、広告会社には電通、博報堂、ADKマーケティング・ソリューションズなどが参加しており、これらが連携することで、より質の高いデータを得ることが期待される。

調査結果の活用

分析結果は、将来的な広告主のメディア戦略や、より効率的なプランニングに直接結び付けられる予定だ。この調査結果をもとに、出版社が展開するデジタルメディアビジネスの信頼性や魅力の向上に寄与できると考えられている。また、調査データはメディアプランニングなど、さまざまな場面での活用が見込まれており、データに基づいた新たなアプローチの発展にもつながるだろう。

本調査の取り組みを通じて、デジタル広告の測定手法が進化し、新たな域へと展開することが期待される。関係者の皆様の理解と協力が、今後のデジタルメディアにおける確固たる価値を生み出す礎となるだろう。