企業変革メディア10万件突破!
2024-06-26 11:49:23

企業変革メディア「Japan Innovation Review」のDXキーパーソンデータベースが10万件突破!企業変革を支援する新たな広告メニューも提供開始

株式会社日本ビジネスプレスが運営する企業変革専門メディア「Japan Innovation Review」が、保有する「DXキーパーソンデータベース」が100,000件に到達したことを発表しました。

「Japan Innovation Review」は、「企業変革」をテーマに、DX、サステナビリティ、脱炭素、人的資本といった最先端の経営アジェンダに加え、マーケティング・セールス、経理・財務、人事・総務、法務・知財といった機能別/部門別のイシューについても深く掘り下げたコンテンツを提供しています。また、業界を14に分類し、日ごろメディアに取り上げられる機会の少ない業界や企業にもフォーカスしていることが特徴です。

「DXキーパーソンデータベース」は、大企業の経営者層・マネジメント層を中心とした「Japan Innovation Review」の読者会員リストと、経営アジェンダ別・業界別・部門別に年間160回ほど開催している主催セミナーの参加登録者リストで構成されています。

同データベースは、セミナーの集客やメールマガジンの配信といった自社利用に加え、DX/企業変革の実現に役立つIT・SaaS関連の製品・ソリューション、コンサルティングサービスなどを提供されている企業の皆さまの情報を広告として配信することにも活用されます。

今回のデータベースの拡大によって、企業でDX/変革に取り組まれている皆さまと、その成功を支援されている広告主の皆さまを“コンテンツの力”でおつなぎすることで、日本企業の生産性向上と社会の発展に貢献していくことを目指しています。

新たな広告メニューも提供開始



「DXキーパーソンデータベース」を活用した2つの新しい広告メニューが提供開始されました。

1. ターゲティングメール広告メニュー「DXキーパーソンメール」

大企業の企業変革のキーパーソンにアプローチできるメール型の広告商品です。記事広告への誘導強化や、セミナー集客などにご活用いただけます。

2. リード獲得メニュー「キーパーソンリード」

部門別・業界別にキーパーソンのリードを獲得できるリード保証型メニューです。

これらの広告メニューを通して、企業変革に関わるキーパーソン層に対して効果的にアプローチすることが可能になります。

「Japan Innovation Review」とは



「Japan Innovation Review」は、「JBpress」が運営する企業変革の専門メディアです。「組織を変える、社会が変わる。DXのその先へ。」をコンセプトに、変革に取り組む「人」(変革リーダー)にフォーカスした取材記事(ケーススタディ)に力を入れるとともに、アカデミアや専門家による論考なども交えながら、変革リーダーに求められるマインドセットや理論、知識などを提供しています。

主催セミナーについて



「DX」「企業変革」をテーマに、160回を超えるオンラインセミナーを実施し、参加者は延べ90,000人を超えています。Japan Innovation Review/JBpressが主催するオンラインセミナーは、業種・職種・テーマなどに細分化して展開することで、濃く・深いプログラム構成となっていること、参加者の50%以上が部長以上の役職となっていることが特長です。

大企業の経営幹部の視聴者に対し、課題解決の糸口や新たな視点・洞察をご提供するとともに、その実現を支えるIT・SaaS企業を中心とした協賛社の皆さまとのマッチングを行っています。
企業変革専門メディア「Japan Innovation Review」のDXキーパーソンデータベースが10万件突破というニュースは、企業の変革を支援する情報発信の重要性を改めて感じさせます。

同メディアが提供するコンテンツは、DXやサステナビリティといった最先端の経営アジェンダから、機能別・部門別の具体的な課題解決まで、企業変革に関わる多岐にわたる情報を網羅しています。さらに、業界を14に分類することで、日ごろメディアに取り上げられる機会の少ない業界や企業にも焦点を当てている点も素晴らしいです。

今回のデータベースの拡大は、同メディアが企業変革に関わるキーパーソン層から高い信頼を得ている証と言えるでしょう。

特に、大企業の経営者層やマネジメント層をターゲットとした「DXキーパーソンメール」や「キーパーソンリード」といった新たな広告メニューは、企業変革を支援するIT・SaaS企業にとって非常に魅力的です。これらの広告メニューを通じて、企業変革に関わるキーパーソン層に対して効果的にアプローチすることで、新たな顧客獲得やビジネス拡大に繋がる可能性があります。

今後、同メディアがさらに充実したコンテンツを提供し、企業変革を支援していくことを期待しています。

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