管理職と一般職の評価に生じる大きなギャップとその背景

株式会社Take Actionが発表した「称賛文化と離職意向の実態分析」という調査により、管理職と一般職の間での評価やコミュニケーションにおける大きなギャップが浮き彫りになりました。この調査は、東京都品川区に本社を置く株式会社Take Actionが、22歳から65歳までの1,000名の会社員を対象に実施したもので、近年の企業におけるエンゲージメント向上の取り組みと離職率改善の現状を深く掘り下げています。

調査結果の概要

1. 管理職はポジティブな評価を実感する一方で、一般職はそう感じていない
調査の一環として、「上司は成果だけでなくプロセスも評価している」という設問に対して、管理職の35.3％が「当てはまる」と答える一方で、一般職の回答は21.0％に留まりました。また、他の設問でも管理職が36.8％に対して一般職は23.3％と、明確な差が見受けられました。このことは、管理職が職場環境やコミュニケーションが円滑に機能していると認識しているのに対し、一般職がその実感を持てていないことを示しています。

2. 離職意向が高い従業員は、「評価されていない」と感じる割合が高い
次に「上司は成果だけでなくプロセスも評価している」に対して、「当てはまらない」との回答は、離職意向が高い層で49.5％、低い層では15.1％と顕著な差が見られました。同じく、「同僚同士でポジティブなフィードバックが交わされている」との問いに「当てはまらない」と答えた割合も、離職意向が高い層で49.5％、低い層で12.0％でした。このデータは、離職意向が高い従業員ほど「評価されていない」と感じている可能性が高いことを示唆しています。

3. 「ありがとう」を伝える文化の有無が離職意向に影響する
調査では、「社内には『ありがとう』を自然に伝える雰囲気がある」に対して「当てはまらない」と答えた割合が、離職意向が低い層で8.4％なのに対し、離職意向が高い層では39.6％に達しました。感謝や承認が感じられない職場では、従業員のエンゲージメントの低下を招き、離職のリスクが増す可能性があると考えられます。

組織が直面する課題

この調査の結果は、評価制度が存在しても、それが実際に従業員に伝わっていないことが課題であると明確にしています。特に、離職意向が高い従業員はプロセス評価や感謝の文化、同僚同士のポジティブなコミュニケーションの欠如が大きな心理的距離を生んでいることが明らかです。企業が離職率の改善やエンゲージメント向上を図るためには、管理職が自らの認識を見直し、従業員が日常的に「認められている」と実感できる仕組み作りが重要になるでしょう。