Qlipperが新機能を追加、PR活動の新時代を切り拓く!

最近、株式会社トドオナダが開発・運営するPR効果測定サービス「Qlipper」に新機能が追加されました。具体的には、メディア分析機能に「LLM（大規模言語モデル）クローラーの許可状況」と「クロール優先度」を基にした絞り込み機能が加わりました。この機能追加により、広報担当者は新たな視点から媒体選定が可能となります。

LLM時代における媒体選定の重要性

近年、生成AI、特にChatGPTなどの普及により、消費者が情報に接する起点が検索エンジンからLLMへとシフトしています。これは、企業にとっては自社ブランドの認知度を高めるためにどれだけの情報がLLMに届いているかが重要になります。LLMO（Large Language Model Optimization）という新たな概念が登場し、広報活動がその中心に位置づけられています。

従来、広報担当者は掲載された記事がどのように学習データに流入するのかを知るのは難しいものでした。特に、各媒体がLLMのクローラーを拒否していた場合、その記事は学習データの一部としてカウントされませんでした。この新機能により、広報担当者は個別にクローラーの許可状況を調べることなく、効率的に媒体を選定できます。

新機能の詳細

1. LLMクローラー許可状況（robots.txt）

Qlipperのメディア分析機能では、各媒体のrobots.txtを解析し、AIベンダーごとのクローラー許可/拒否状況を判定します。対応するベンダーは、OpenAIやAnthropic、Googleなどであり、それぞれの目的に応じた許可状況を示します。

- 学習: LLMの事前学習データ収集を目的としたクロール
- RAG: AI検索や回答生成時の参照取得を目的としたクロール
- fetch: チャット上でのURL参照・要約を目的としたアクセス

ユーザーは、たとえば「学習用クローラーを許可している媒体」のみを選んでプレスリリースの送付先をリスト化することができます。それによって、広報活動がより効果的に行えるようになります。

2. クロール優先度

この機能では各媒体のWebグラフ上の被リンク構造を解析し、クローラーによる収集のしやすさを「大・中・小」の3段階で判定します。優先度が高い媒体を選ぶことで、LLMの学習データ収集パイプラインに自社のコンテンツが到達しやすくなります。この情報を元に、より戦略的な媒体選定が可能となります。

新サービスとの連携

トドオナダ社では、LLMにおけるブランド認知と誤情報生成を測定するツール「ディギディギ」を別に提供しています。この測定ツールとQlipperによって選定された媒体との連携によって、PDCAサイクルをより効率的に回すことが期待されます。

利用方法とQlipの特徴

Qlipperは現在、全ての契約者に追加費用なく新機能を利用可能としており、PR・広報担当者にとって非常に有用なツールとなっています。自社のブランドをより効果的に認知させるために、機能を最大限に活用しましょう。その公式ウェブサイトでは、さまざまな機能や事例も紹介されています。

会社情報

株式会社トドオナダは、東京都台東区に本社を構え、PR効果測定サービス「Qlipper」とLLM認知測定ツール「ディギディギ」を運営しています。多様なニーズに応じた法人向けクラウドサービスを提供し、広報活動の効果を高める手助けを行っています。これからも市場での競争力を強めるために、進化し続けることでしょう。