JINSと大阪大学の共同研究が示す近視進行の実態とは

近視進行の実態を解き明かす

近視の進行は、私たちの子どもたちにとって深刻な問題です。株式会社ジンズ（JINS）と国立大学法人大阪大学が共同で行った研究により、小学生低学年からの近視進行が顕著であることが明らかになりました。この研究は、全国のメガネ販売データを基にしたもので、日本初の試みとなります。

研究の背景と経緯

JINSは、近視のない社会を実現するための取り組みを行っており、産学連携の一環として、大阪大学との共同研究を開始しました。この研究では、全国500以上のJINS店舗から集めた匿名化された度数情報を用いて、屈折状態に関する幅広いデータ解析が行われました。従来の研究が地域や年齢層に制約を受けがちである中、今回のデータ活用により、より正確で有用なエビデンスを提供することが可能となりました。

視力データの分析

第7回日本近視学会総会で発表された結果によれば、屈折度数の推定では、6歳から35歳のメガネ購入者を対象にした地域別の近視の重症度が示されました。結果は、最も重症度が高いのは京都府の-3.698D、最も低いのは長野県の-3.391Dでした。この研究から、地域によって近視の重症度に差異があることが確認され、特に小学生低学年での進行が目立つことが分かりました。

近視の進行とその影響

また、近視が発症した年齢についても男性は7歳、女性は6歳で、ここから進行速度が速くなることが確認されました。このことから、若年層における近視進行を抑えるための早期対策が重要であることが示唆されています。さらに、性別に応じた進行予測もあり、男性は21歳、女性は28歳まで進行するリスクがあるとのことです。

データの意義と今後の展望

今回の研究は、近視の疫学における新たなデータ源として期待されており、他の地域調査とも比較することで、その信頼性が高まることが見込まれています。今後は乱視など他の屈折状態に関する研究も進め、眼科医療へさらに貢献していく計画です。このようなデータが、我が国の近視対策に対する重要な情報源となることを期待しています。

研究についてのコメント

川崎良教授は、今回の研究によって日本における近視の現状が学問的に明らかになったことを強調し、長期的なデータ収集と分析の重要性を示しました。今後もこの研究が近視理解の一助となることを期待しています。

このように、JINSと大阪大学の共同研究は、近視の理解を深め、今後の医療や教育における施策に寄与する大きな一歩となることでしょう。