不妊治療保険適用から2年、課題と未来を考えるセミナー開催

2022年4月から不妊治療の保険適用が始まり、2年が経過しました。この間、保険適用の影響を受けた不妊患者の受診行動について、フェリング・ファーマが行った調査結果をもとに、最近セミナーが開催されました。これは、行政、医療界、当事者の立場から不妊治療の現状を見つめ直すためのものであり、今回のセミナーでは専門家からの貴重な知見が共有されました。

セミナーでは、まず不妊治療における保険適用の成果として、多くの患者が治療を受けやすくなったことに言及されました。調査の結果、保険適用後、夫婦が子どもを持つ決断をしてから妊娠に至るまでの平均期間が約6.4年から約5.9年に短縮されたことが明らかになりました。しかし一方で、治療開始後の経済的負担や職場の理解不足が問題視され、これからの課題として浮上しています。

演者の一人である和田政宗参議院議員は、日本の少子化問題に対処するためには不妊治療へのさらなる支援が不可欠だと訴えました。また、政府が進める妊孕性に関する性教育の必要性にも言及し、情報提供が重要であると強調しました。

一方、絹谷正之先生は、AMH検査が保険適用となることの意義についてお話しされました。妊娠を希望する方は、自身の卵巣の状態を知ることが非常に重要であり、早めに相談することで不妊治療の選択肢が広がるとのことです。これらの知識は少子化対策にも寄与すると期待されています。

セミナーではさらに、石渡勇先生が加齢に伴う妊娠の難しさや、包括的性教育の重要性について言及しました。妊娠を望む年齢層が広がる中、正しい知識と早期のアプローチがカギとなります。最後に、野曽原誉枝理事長からは、保険適用後の経済的・精神的な課題についての現状が語られ、不妊治療と仕事の両立支援についても触れられました。

全体を通して、セミナーはいかに不妊治療が社会で認識され、支援されるべきかを考える良い機会となりました。引き続き、政治、医療、社会における連携が求められています。フェリング・ファーマはこれからも、妊娠を希望するカップルへの情報支援と不妊治療における社会的障壁の解消に努めることが期待されます。