元陸上選手とビジネス界のリーダーが日本承継寄付協会理事に就任

日本承継寄付協会、新たな理事が加わる

一般社団法人日本承継寄付協会は、元陸上選手の為末大とSansan株式会社の創業者である寺田親弘の二名が理事に就任することを発表しました。これにより、同協会は遺言書の重要性を再認識させ、遺贈寄付の普及を一層加速させることを目指します。

理事就任の意義と背景

日本承継寄付協会は、2019年の設立以来、「遺贈を文化に」を掲げ、遺言の重要性や遺贈寄付についての認知拡大に取り組んででいく中で、今回の理事就任が決定されました。二人の新しい理事はそれぞれ、スポーツ界とビジネス界からの視点を持ち寄り、協会の活動を強化することを期待されています。

これまでの活動の結果、協会の発行する専門雑誌「えんギフト」は延べ16,500部に達し、約390名が「承継寄付診断士」としての専門知識を習得しています。さらに、遺言書作成のための助成金を提供するフリーウィルズキャンペーンでは、合計で20億円を超える遺贈寄付が生まれる見込みです。

大相続時代を迎える中で

2025年から始まる「大相続時代」を前に、協会はさらに活動の加速を必要としています。為末大のスポーツ界における影響力と、寺田親弘のビジネス戦略の知見を持つ両者の参加により、活動の広報と新たなサービス創出を進めることが期待されています。

為末大が語る意義

為末大は、理事に就任したことについて「遺贈を文化に」との言葉に感銘を受け、社会的な意義を感じています。彼は自身の著作や活動を通じて、人間の成長と学びについて探求し、今後は遺贈文化の普及にも貢献したいとコメントしました。このような理念を持ち寄ることで、協会の活動がより広く認知されることに期待が寄せられます。

寺田親弘の取り組み

一方、寺田親弘は、遺贈寄付に対する気づきを得る中で、遺言を書くことが日本の文化として根つく必要性を訴えています。彼は、これまでにSansanの創業経験を活かし、遺言書が当たり前に持たれる時代を目指す決意を語りました。新たに委任された役割を通じて、遺贈寄付を推進するための資金調達や新事業の創出を行うことが目指されています。

未来に向けた活動

日本承継寄付協会は、今後の5年間にわたり遺言を普及し、文化として根付かせることを目標にしています。代表理事の三浦美樹は、これまでの支援者への感謝の意を表しつつ、これからの活動に邁進する決意を示しています。彼女は、為末と寺田が加わることで、協会のメッセージがより多くの人々に届くことを期待しています。

協会の活動の中で、個人の意思や思いを未来へとつなげる遺贈寄付の重要性を多くに浸透させることが必須です。今後の活動が社会にどのような変化をもたらすのか、期待が寄せられています。