社員の「やりがい」向上が企業成長に寄与する調査結果

株式会社タバネルは、全国の20〜59歳の会社員を対象に、社員の意識や組織文化についての調査を実施しました。その結果、約35.6％の社員が自分の仕事に「やりがい」を感じているという実態が明らかになりました。

調査の結果

やりがいを感じる社員は35.6％

調査に参加した177人の回答から、自分の仕事に対する「やりがい」に関する意識が浮かび上がりました。具体的には、7.3％の人が「大いにあてはまる」、28.2％の人が「ややあてはまる」と回答し、合計で35.6％がやりがいを感じていることが分かりました。

組織文化とやりがいの関係

さらに、やりがいを感じている社員とそうでない社員に分け、各々の会社の組織文化について調査したところ、やりがいを感じる社員の71.4％が「個人の成長機会が多い」と回答。一方、やりがいを感じていない人では33.3％にとどまり、両者の間には38.1ポイントの差がありました。また、情報のオープンな共有を評価する割合もやりがいを感じている社員の方が高い結果が出ました。

このように、社員のやりがいは「個人の成長機会」や「情報のオープンな共有」によって促進されることが確認されました。逆に、組織のトップダウン型の文化や堅実な姿勢は、やりがいに大きな影響を及ぼさないことが分かりました。

目標理解とやりがいの関連性

調査では、会社全体の目標を理解しているかどうかが、社員のやりがいに影響を与えることも明らかになりました。やりがいを感じている社員の76.2％が「会社全体の戦略、目標を理解している」と回答したのに対し、やりがいを感じていない人ではわずか16.7％でした。この設問に対する回答の差は4.6倍にものぼります。

さらに、「仕事における自分の目標が明確である」と感じている割合についても、やりがいを感じている社員が圧倒的に多く、再度3.4倍もの差が見られました。これらの結果から、会社全体のビジョンと個人の目標が一致していることが、やりがいを生む要素であることが伺えます。