Z世代とSDGs：渋谷109 lab. EYEZが示す、若者と企業をつなぐ新しい取り組み

近年、企業におけるSDGsへの取り組みが加速していますが、若い世代がどのようにSDGsに関わっているのか、具体的な行動や意識は十分に理解されているとは言えません。渋谷109 lab. EYEZは、若者マーケティング研究機関『SHIBUYA109 lab.』が、Z世代の意見や行動を収集・分析し、企業と連携してSDGs達成に向けた取り組みを推進するプロジェクトです。

2024年4月12日に開催されたセミナー「Z世代とSDGs」では、SHIBUYA109 lab.が実施したZ世代のSDGsに関する意識調査の結果や、EYEZの活動事例が紹介されました。セミナーには、SHIBUYA109 lab. 所長の長田麻衣氏、MNインターファッション株式会社企画開発部部長兼マーケティング課課長の米崎尊路氏、そして実際にEYEZで活動してきたZ世代の学生メンバー3名が登壇しました。

Z世代のSDGsに対する意識とは？

SHIBUYA109 lab.が実施した調査によると、Z世代（15歳～24歳）の56.8%が社会的課題解決に関心を持っている一方で、90.3%が行動に移せていないという現状が明らかになりました。しかし、7割以上が何らかのアクションを起こしたことがあると回答しており、エコバッグやマイボトルの使用など、日常的な行動の中でSDGsへの意識が浸透していることがわかります。

長田氏は、「Z世代は、環境問題や社会問題への関心が高く、持続可能な社会の実現に向けて積極的に行動したいと考えています。しかし、同時に『私なんてまだまだ、大したことはしてないです…』と謙遜する傾向も見られます。これは、Z世代が自分たちの行動を過小評価している可能性を示唆しています。」と指摘しました。

調査では、SDGsや社会課題に取り組む商品やサービスに対して、約7割がポジティブな印象を受けると回答。さらに、何らかの工夫やメリットがあれば、約8割が商品を購入すると回答しました。長田氏は、「Z世代は、サステナブルな商品やサービスに対して高い関心を示していますが、価格面でのハードルも感じているようです。価格に見合った価値を提供することが重要になります。」と述べています。

Z世代との共創による具体的な取り組み

渋谷109 lab. EYEZでは、Z世代と企業が共にSDGsに取り組むための様々な活動を行っています。主な活動事例は以下のとおりです。

① 若者との共創ワークショップ・イベント事例

「EYEZ ROOM」は、社会課題に対する向き合い方と具体的なアクションを考えるイベントです。毎月異なるテーマを設定し、参加者同士のディスカッションやワークショップ、登壇者へのQ&Aなどを通じて、参加者全員が主体的に議論を深められます。

② 商品企画事例

環境にやさしいバナナクロスを使用したトートバッグやソックスを企画・販売しました。Z世代の意見を反映することで、デザイン性と機能性を兼ね備えた商品を生み出しました。

③ デジタルコンテンツ制作

WEGOなど、様々な企業と連携し、公式SNSでの情報発信や動画コンテンツ制作を行っています。Z世代の視点を取り入れたコンテンツ制作を通して、SDGsへの理解を促進しています。

学生メンバーのリアルな声

セミナーでは、EYEZで活動する学生メンバー3名も参加し、活動を通して得た経験や変化について語りました。

「デジタルコンテンツ制作を通して、多くの人に自分の意見を発信できる喜びを感じました。EYEZに興味がある周りの子に、気軽に情報共有できるようになったことが嬉しいです。」（まいかさん）

「普段接する機会のない企業の方とSDGsに関する様々な取り組みについてお話できたことは貴重な経験でした。企業が抱える課題や対策を具体的に知ることができ、将来の自分に置き換えて、やりたいことを考えるきっかけになりました。」（ゆうかさん）

「色々な商品を実際に手に取って試す機会があり、ヴィーガンフードの美味しさに驚きました。企業の方が意見を求めてくれることに、とても嬉しさを感じました。」（まいみさん）

活動前後の変化について、学生メンバーは以下のように語りました。

「活動前は、意識の高い子が集まっているのかな？と思っていましたが、実際には、素直な気持ちを思ったままに伝えられる場所だと感じました。デジタルコンテンツの制作方法も、気軽に話せるようになりました。」（まいかさん）

「以前はSNSでの発信に怖さがありましたが、活動を通して、定例会での学びをアウトプットする手段として、積極的に情報発信していきたいと思えるようになりました。」（ゆうかさん）

「EYEZに参加することで、社会課題解決に向けて、何かしなきゃ！と思うようになりました。SDGsについて発信している企業のサイトにアクセスするのも習慣になりました。」（まいみさん）