新型コロナ時代の働き方実態調査：通勤とテレワークの葛藤

新型コロナウイルスが世界中に影響を及ぼす中、日本でも私たちの働き方に大きな変化が求められています。今年行われた実態調査は、東京都と大阪府に住む1824人（男性946人、女性878人）を対象にしており、特に会社員や公務員などの意見が集められました。

高い通勤者数

調査結果によると、約4割の人が「変わらず毎日出勤している」と回答しています。この中で多くの方が、密集度が高いとされる電車やバスを利用して通勤していることが判明しました。さらに、「たまに在宅勤務もあるが、出勤する日が多い」という声も多く、テレワークが完全に普及したわけではないことが分かります。実際、完全にテレワークになったという人は全体の約13.18%にとどまっており、安倍首相の提案した「出勤者は最低でも7割減」という目的にはなお距離があります。

出勤の理由

出勤を続ける理由として「テレワークが不可能な業務内容だから」と回答した人は約8割を占め、業種別に見ると「サービス業」が最も多く、続いて「製造業」、「小売業」が挙げられました。出勤そのものに対する不満も多く、多くの人が「とても嫌だ」や「嫌だ」といった不快感を抱えていることが明らかになりました。

テレワークの状況

一方で、テレワークに移行したグループにも調査を実施したところ、パフォーマンスが下がったと感じている人が多いことが分かりました。特に「運動不足」や「コミュニケーションの取り辛さ」といった不満が多く、テレワークがもたらす新たな課題が浮き彫りになりました。

体重の増加

さらに、テレワークを始めた人々の約4割が体重増加を体験していることも調査で示されました。通勤が無くなることで運動が減少し、外出自粛が体重増に拍車をかける状況が生じています。

求人市場におけるテレワークの影響

今後、テレワークの可否が求職者の重視する条件になることも伝えられています。特にテレワークに移行した人々の多くがテレワーク対応が可能な企業を優先していることが目立ちます。コロナウイルス収束後も多くの人が出勤とテレワークの併用を希望しており、単なる通勤型の働き方には戻れないと感じる人が多いようです。

まとめ

新型コロナウイルスによって、働き方は大きく変化しつつあります。企業においても、テレワークを取り入れた柔軟な働き方が求められるようになり、今後の求人市場にも影響を及ぼすことが予想されます。テレワークを実現した会社が、今後のスタンダードになる可能性は高くなっていると言えるでしょう。調査結果に基づく詳細な情報は、以下のリンクよりご覧いただけます。

新型コロナウィルスによる働き方実態調査の完全版はこちら