博報堂調査が明らかにする『働くこと』への意識の変化とギャップ

働くことに関する意識調査の結果

博報堂生活総合研究所による最新の「働くことに関する意識調査」が発表され、現代の働き方における意識と実態の間には大きなギャップが存在することが明らかになりました。この調査は、20歳から69歳までの有職者5,000人を対象に行われました。

年収に対する実態とのギャップ

調査結果によると、現時点での平均年収は423万円である一方、生活者が働きに見合ったと感じる理想的な年収は528万円。つまり、約105万円のギャップがあることが分かります。このギャップは、特に20代の働き手において顕著で、117万円という最も大きな乖離が見られました。これは、若い世代が自身の働きに対して不満を感じていることを示唆しています。

さらに、50代、40代もそれぞれ108万円、107万円のギャップを抱えており、いずれの年代でも「今の働きに見合った年収」への期待が大きいことが見受けられます。一方、60代は88万円と、年収に関してのギャップが比較的少ないことから、この年代は自身のキャリアに対する認識が異なっている可能性が考えられます。

働き方の自由度に関する実態と意向

調査の中で「働き方の自由度」に関しても興味深い結果が。調査対象者が「現在自由に決められる」と感じている内容と、「今後自由に決めたい」という意向のギャップが特に大きかったのは、「日数（+17.2pt）」、「時間帯（+15.4pt）」、「時間数（+14.1pt）」などです。皆が求める自由度にはまだ届いていない実態が浮き彫りになりました。

年代別ギャップの分析

年代別にみると、30代の「時間帯」、「日数」の自由度に対しての意向は特に強く、子育て中の多い世代ならではの感覚とも言えるでしょう。さらに、20代から30代は「服装・髪型」や「在籍部門・部署」においてもギャップが大きく、自分のスタイルを持ちたいがための frustrated feeling が垣間見えます。

働き方への意識変化

「働き方」においても、調査からは重要な気づきが得られました。「会社を超えて社会と関わる」「会社の中で自分で仕事をつくる」「社会に貢献する」といった意向が高く、主体的に仕事をすることを希望する声が多数派となっています。これは、従来の企業内での関与を超えた新しい働き方を望む社会の変化を映し出しています。