第44回パラリンピック研究会ワークショップ開催レポート
2023年10月27日、公⺠財団法人日本財団パラスポーツサポートセンター(以下「パラサポ」)は、第44回パラリンピック研究会ワークショップ「パリ2024パラリンピック競技大会日本代表選手団報告会」を開催しました。今回のワークショップでは、オンライン形式で日本代表選手団の成果と今後の展望について議論が行われました。
講師には、日本代表選手団の団長である田口亜希氏が招かれ、モデレーターを務めるのは日本福祉大学の教授、藤田紀昭氏でした。また、パネリストとして日本パラリンピック委員会の河合純一委員長と順天堂大学の渡正先任准教授も参加しました。内容は、田口氏の団長報告や仏紙報道の分析から始まり、パリ大会を振り返り、競技力強化の方策などが話し合われました。
過去最多の金メダル獲得
田口氏は、パリ2024パラリンピックで日本代表選手団が過去最多の8競技で金メダルを獲得したことを報告しました。「男女混合の団体競技としての車いすラグビーやゴールボール男子が史上初の金メダルを獲得し、過去の大会を越える成果を上げたことは非常に意味があります」と語ります。競技を通して、選手たちがそれぞれの壁を乗り越え、初出場の選手もメダルを獲得したことも紹介され、4年後の大会へつながる希望を感じさせました。
パラリンピックの在り方についての意見
パネリストたちは、今後のパラリンピックの在り方についても意見を出し合いました。河合氏は、パリパラリンピックで日本が国別金メダルランキングで10位に入ったことについて、強化システムが整い、選手たちの活躍が認知度向上に寄与することを訴えました。また渡氏は、メディアの報道に対して「どのように取り上げるかが重要」と指摘し、障がい者スポーツを「する楽しみ」として報じる必要性を強調しました。
格差を減らし、多くの選手にチャンスを
藤田氏は、パラリンピックにおける競技レベルの高まりについて触れ、国によっては資金やシステムを整備することで強化育成に繋がっていると述べました。これらの話から、今後ともスポーツ界の成長を続けること、特に障がい者スポーツの位置づけを更に強化する必要があることを参加者は感じ取りました。
ワークショップを主催した日本財団パラスポーツサポートセンターの小倉和夫代表も、フランスの報道における「アスリートファースト」の見方や、高齢化社会におけるパラリンピックの持つ意義について言及しました。これらの議論を通じて、全員が今後のパラリンピックの在り方を再考する良い機会となったようです。
日本財団パラスポーツサポートセンター
日本財団が支援するこのセンターは、全ての人が認め合い、活躍できる社会を目指して、パラリンピック競技団体とともに様々な活動を行っています。これからも人々の関心が高まる中、パラリンピックの意義と価値を引き出す活動が期待されます。