日立とレゾナック、大分コンビナートでデジタル化基盤を構築
日立製作所とレゾナックは、大分県大分市に位置するレゾナック大分コンビナートにおいて、2024年5月から本格運用を開始予定のデジタル化基盤を築きました。この取り組みの目的は、プラント操業の安定性を向上させ、技術の継承を支えることです。今回の基盤には、日立の先進的デジタルソリューション「Lumada」が核心部分として採用されており、製造業に必要な業務ノウハウのデジタル化、及び散乱したデータを統一的に管理する「WIGARES」プラットフォームが活用されています。
このデジタル化基盤は、石油化学製品の主要な原料であるエチレンの製造運転業務に関連する約3,000の警告アラームを管理します。アラームのデジタル化とその効果の検証を経て、ついに本格的な運用が開始されることになりました。この「WIGARES」を導入することによって、熟練の運転員が持つ経験や知見をデジタルに蓄積し、プラントの異常事態に対して適切に対応するための支援を行います。具体的には、異常が発生した際に必要なマニュアルや図面に関する情報を、迅速にユーザーに提供することが可能になります。
特に日立が開発した異常予兆検知システム「ARTiMo」を用いることによって、レゾナックでは運転員が必要な情報を得る時間が従来の約半分に短縮される見込みです。このように、デジタル基盤の導入により業務の効率化が実現されることは、操業の安全性や安定性の向上に資するものと考えられています。
さらに、日立とレゾナックは、今後もこのデジタル基盤「WIGARES」を用いて、業務ノウハウを継承し、操業の安全性を追求し続ける計画です。業務プロセスやノウハウのデジタル化により、情報の迅速な共有や分析、そして予期せぬ事態に対する迅速な対応力の強化を図ります。このようにして、プラント操業の高度化を図り、企業競争力の持続的な強化を目指しています。
日立は、化学業界に向けた「WIGARES」の展開をさらに加速し、業界全体のデジタルトランスフォーメーション(DX)を支援する意向を示しています。
まとめ
今回の取り組みは、大分コンビナートにおけるデジタル化とはじめ、業界全体の進化を期待させるものです。技術の進歩による操業の安全性と効率が一層強化されることが予想され、今後の展開に目が離せません。デジタル化は、ただ単に業務の効率化にとどまらず、業界全体の変革をもたらす可能性を秘めています。今後も日立とレゾナックから目が離せない状況が続きそうです。