年賀状文化の変遷：郵便料金改定とSNS影響を受けた最新調査

変わる年賀状の風景

愛知県名古屋市に本社を置くフタバ株式会社は、年賀状に関する最新の調査を実施しました。この調査は、年賀状をやり取りしている20代から70代の男女200名を対象に行われ、年賀状の枚数や送り先に関する実態が浮き彫りとなりました。調査は2024年10月18日から22日の期間に、インターネットを利用して行われました。

年賀状枚数は「10枚未満」が主流

調査の結果、年賀状を出す予定枚数が最も多いのは「10枚未満」で、全体の40.5%を占めています。次いで「10〜20枚未満」が31.5%、さらに「20〜30枚未満」が15.5%という結果。そのため、大多数が年賀状を数枚から20枚以下で済ませていることがわかりました。

年賀状枚数、半数以上が「減る予定」

次に、昨年に比べて年賀状の枚数はどう変化するかという質問には、半数以上の方が「減る予定」と回答しており、特に50代以上の女性からは「郵送料の値上がりを理由に」との声も多く聞かれました。ここには、近年主流となったSNSでのやり取りの普及が大きく影響していると考えられます。

また、若い世代では年賀状そのものをやり取りしない傾向も見られ、多くの人がLINEなどのデジタル手段に移行しているようです。

年賀状を出す相手の見直し

年賀状発行のターゲットとして最も多く挙げられたのは「友人」で149名、次いで「親戚」が108名、「両親」が90名という結果でした。しかし、年賀状のやり取りを止めたい相手としては「会うことも連絡もないのに惰性で続けている」との声も多く、送付先を見直す動きは顕著です。特に、以前のように形式的な関係を維持する必要性を感じない人々が増加している傾向が見受けられます。

郵便料金の値上げが与える影響

2024年の郵便料金値上げで年賀状の枚数を減らす見込みの方は全体の約34%であり、「お金に対する意識」が年賀状の文化に大きな影響を及ぼしていることがわかります。一方で、「文化として年賀状を続けたいから」という理由で維持する方も41.5%おり、両方の感情が交差しています。

購入先・作り方の多様性

調査では、年賀状を購入する場所としてもっとも多かったのは郵便局であり、その次にコンビニやネットショップ、スーパーなどが挙げられました。今年の年賀状作成方法は多岐に渡り、完全手作りの人から市販品を利用した人まで様々です。「PCでテンプレートを利用」したり「印刷を依頼したり」するなど、色々な工夫がうかがえます。

大切な想いを届けたい

年賀状文化は著しい変化の中でも、心からの感謝の気持ちや大切な縁を守ろうとする意識は根強く残っているようです。フタバ株式会社では、この大切な思いをかたちにするため、50年の技術を駆使した高品質な年賀状印刷を行っています。美しい箔押し仕上げの「ROKKAKU」シリーズは、毎年多くの声を頂いております。

小さな枚数の中でも、一つひとつに心を込めた年賀状を送り続けていくためのサービスを展開するフタバ。年賀状文化の保存と変化を見守る中で、今後の展望がますます楽しみです。