#東京都 #企業文化 #従業員満足度 #働きたくない

若者が「できれば働きたくない」時代

最近の調査によれば、実に60%近い若者が「できれば仕事をしたくない」と思っていることが明らかになりました。独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）のデータによると、男性は59.5%、女性は54.4%がそのように回答しています。また、54%の若者が「無理のない範囲で業務に取り組みたい」と、基本的に省エネな姿勢を示している点が注目されます。

企業の対応とその課題

多くの企業はこの危機的な状況に対して、「従業員満足度（ES）調査」や「モチベーション向上施策」を急いで行っていますが、それには大きな罠があります。インナーブランディングを手掛ける株式会社イマジナの代表、関野吉記氏は、こうした満足度調査や一方的なモチベーションケアが、若手社員の「お客様感覚」を助長してしまうと警告しています。これにより、社員は「会社に満足させてもらうのが当然」と感じ、受動的な態度が強化されてしまうのです。

本質を見失った企業文化

企業という組織が持つルールや、目先のケアに偏った施策は、本質を見失い、企業文化をおろそかにしてしまう危険性があります。若手社員に必要なのは、安易な甘やかしではなく、彼らが本能的に持っている「他者に価値を提供する喜び」を引き出す教育です。これが、自己中心的な思考から解放されるための第一歩となります。

解決に向けた新たなセミナー

そんな中、7月14日に東京で開催されるセミナーでは、若者たちが自律して全体最適を考えられる組織作りのための。「貢献的EQ」と「客観的な可視化システム」の導入について考える場が設けられます。

このセミナーでは、アダム・グラント理論に基づく「貢献的モラル教育」が導入され、まずは自身が周囲からどれほどの価値を得ているかを再認識させることで、他者を思いやる心を育てることを目的としています。さらに、個人の能力特性やモラル段階を可視化するために「ケンブリッジ式 個人能力特性診断」や「ハーバード式 理念浸透度調査」を活用し、科学的なデータに基づいた育成方針を確立することを目指しています。

セミナーの反響

開催されたセミナーでは、多くの経営陣や幹部が参加し、アンケート結果では満足度が100%を記録。一部の参加者からは、「EQを何となくの感覚ではなく、明確なデータとして再認識できた」といった声が上がりました。また、「『人の話を深く聴く』という本質的なモラルに気付かされた」と言った意見もあり、多くのリーダーがこれまでの育成アプローチを見直すきっかけを得たようです。

企業の未来を切り開く意識改革

株式会社イマジナは、「ブランドはそこで働く社員によって創られる」という理念のもと、インナーブランディングを中心に組織変革や人材育成を行っています。製造業や医療、自治体など3,000社以上に及ぶ実績があり、その独自メソッドによって社員の意識をブランドに浸透させる活動を行っています。若者の労働意識改革は企業の持続可能な成長の鍵であり、今後ますます注目されるテーマになるでしょう。

公式サイト: イマジナ

【本件に関するお問い合わせ先】
担当：青江 美波 
TEL：03-3511-5525 
FAX：03-3511-8228 
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