DTC、Druva社と提携しテレワーク環境のデータ保護を強化　～PhoenixとinSyncでエンドポイント保護を強化～

DTC、Druvaと提携しテレワーク環境のデータ保護を強化

デジタルテクノロジー株式会社（DTC）は、クラウドデータ保護のグローバルリーダーであるDruva社とディストリビュータ契約を締結し、データ保護ソリューション「Phoenix」と「inSync」の販売を開始しました。

近年、テレワークの普及により、企業のデータはエンドポイントやクラウドストレージへと分散化が進み、データセキュリティの重要性が高まっています。DTCは、これまでオンプレミスやクラウド環境のバックアップ支援を手掛けてきた豊富な経験を活かし、シンプルで費用対効果の高いソリューションを求める声に応えるべく、Druva社の製品を取り扱うことを決定しました。

Druvaのソリューション：PhoenixとinSync

Phoenixは、オンプレミス、IaaS、プライベートクラウドなど、場所を問わず様々なデータソースを自動的にバックアップするサービスです。Windows Server、Linux、MS-SQL、Oracle、VMware、Hyper-V、NASなど、幅広い環境に対応しています。サーバー台数やスナップショット数、リストア回数、保存期間に関わらず、使用したストレージ容量のみが課金対象となるため、コスト予測が容易です。さらに、特許取得済みの重複排除機構により、コスト削減にも貢献します。

inSyncは、エンドポイントデバイスやクラウドアプリケーション（Office 365、G Suite、Salesforce、Slackなど）向けのクラウドネイティブなデータ保護サービスです。データのバックアップ、復元、ランサムウェア対策、情報漏えい対策、データの可視化・分析、個人情報保護対策、PCやOSの移行など、多様な機能を提供し、従業員が安全にリモートワークできる環境を支援します。

新型コロナウィルス対策支援：6ヶ月無料プロモーション

Druva社は、新型コロナウィルス対策支援として、在宅勤務やテレワークを実施する企業向けに、inSyncの6ヶ月無料プロモーションを実施しています。リモートワークによるデータ分散化の課題解決に貢献するこの機会は、企業にとって大きなメリットとなるでしょう。

DTCの取り組み

DTCは、仮想化、クラウド、働き方改革に対応したソリューション提供を強化するため、PhoenixとinSyncを中心としたデータ保護・セキュリティサービスを提供していきます。初年度は100ユーザーへの出荷を見込んでおり、更なる市場拡大を目指しています。

Druva社とDTCの連携

Druva社のAPACJ地域担当バイスプレジデントであるPete Yamasaki氏は、DTCとのパートナーシップについて、「幅広い業界・業種へのシステム構築実績と、導入から保守サポートまで一貫したサービス提供が可能なDTC社をパートナーに迎えられたことを大変嬉しく思います。」とコメント。DTCの多様な顧客ニーズへの対応力と、Druva社の先進的な技術が融合することで、新たな価値創造が期待されます。