AI活用のSOC運用支援サービス「FastTriage」が400社導入を突破

AIがもたらすセキュリティ運用支援の未来

株式会社サイバーセキュリティ総研が展開するAIによるSOC運用支援サービス「FastTriage」は、導入実績400社を突破したと発表しました。このサービスは、近年増加し続けているサイバー攻撃への対応を迅速化し、特に人材不足に悩む企業にとって大きな助けとなっています。

セキュリティの現状と課題

近年、サイバー攻撃は巧妙かつ多様化しており、企業はEDR（エンドポイント検知と応答）などのセキュリティ製品を導入する必要性が高まっています。しかし、その一方でこれらの製品から発生するアラートは膨大であり、専門知識が不可欠です。これにより多くの企業が以下のような課題に直面しています。

- セキュリティ専門人材の不足: 多くの企業では情報システム部門の担当者がセキュリティ運用を兼務しており、専門的な知識を持つ人材が不足しています。
- アラート疲れ: 雑多なアラートに対応しきれず、重要な脅威を見逃してしまう危険があります。
- 対応の遅延: 初期分析に時間がかかり、緊急対応が遅れる場合があります。

このような状況に対して、「FastTriage」はAIを活用して、効率的かつ迅速な対応を支援します。

「FastTriage」の特長

1. 専門知識不要: このサービスは、セキュリティ運用の経験がない担当者でも理解できるように設計されています。AIが発するアラートの内容を平易な言葉で説明し、「何が起きたのか」「どの程度危険なのか」といった重要な情報を即座に把握できるようにします。

2. 具体的な対応手順の提示: アラートごとに、優先順位をつけた「今すぐ行うべき対応」を提示し、初動対応の迷いを排除。迅速なインシデント対応が可能になります。

3. 一次分析の自動化: 従来、手動で行っていた一次分析とレポート作成をAIが自動化。アラート発生後すぐに解析結果が確認でき、対応時間を大幅に短縮します。

未来の展望

今後、株式会社サイバーセキュリティ総研は「FastTriage」に関する機能拡張を進め、さらなるサービス強化を図ります。
1. 対応製品の拡大: 多様なEDR製品やネットワークセキュリティ製品との連携を強化し、より包括的なセキュリティサービスを提供。
2. 相関分析の高度化: 複数のセキュリティ製品からのアラートを横断的に分析し、複合的な脅威を発見します。
3. 自動処置機能の実装: 緊急度の高いインシデントに対して、AIが事前に設定したポリシーに基づき、自動的に初動対応を実行します。

会社情報

株式会社サイバーセキュリティ総研は、2023年2月に設立。福岡県福岡市に拠点を持ち、EDR運用監視やセキュリティコンサルティングなどを行っています。公式サイトには詳細情報が掲載されています。

公式サイトはこちら

サイバーセキュリティの脅威が増す中、「FastTriage」は企業にとって頼もしいパートナーになることでしょう。