INFORICHが暴くモバイルバッテリーの安全意識調査、発火リスクの認識状況とは

モバイルバッテリーの安全性をめぐる意識調査

モバイルバッテリーのシェアリングサービス「CHARGESPOT™」を展開している株式会社INFORICH（本社：東京都）は、15歳以上の全国のスマートフォン保有者を対象に「モバイルバッテリーの安全性に関する意識調査」を実施しました。この調査の背景には、2026年4月に施行される「改正資源有効利用促進法」があり、小型充電式電池の回収とリサイクルが義務化されるため、製造者や輸入者にはより厳格な廃棄基準が求められることになります。そのため、INFORICHはスマートフォンユーザーのモバイルバッテリーに対する安全意識を理解し、今後の啓発活動に役立てるべくこの調査を行ったのです。

調査結果の要点

世代別の危険認識

調査によれば、モバイルバッテリーの発火や発煙による危険を認識しているのは60代以上が最も多く、85.3%に達しました。それに対し、30代以下の層では15歳から19歳の認識率が64.5%と最も高く、20代から30代はおおよそ50%程度に留まっています。この結果は、年代が上がるにつれて危険性に対する認識が高まり、逆に若者層の理解度は低いことを示しています。

若者からの情報源としては、「テレビのニュース」が63.3%で最も多く、次いで「YouTube」が26.7%、さらに「学校の授業」が20.0%と続きます。この結果から、家庭でテレビニュースに接する機会が多いことが危険認識に影響を与えていると考えられます。

発火リスクの具体的要因

発火リスクに関する認識では、「極端に安価な製品を使う」が43.4%でトップでした。以下は低い認識率の項目として「極端な寒冷地での使用」（12.8%）、「複数のバッテリーを同時充電する」（16.9%）、「純正品以外の充電ケーブルを使う」（19.9%）があります。ここでこのランダムな認識具合は、より厳密なリスク啓発の必要性を示唆しています。

リスク認識の具体例

発火リスクの認識が低かった項目の中には多くの危険が潜んでいます。たとえば、

- 極端に寒い場所での使用：リチウムイオン電池が極度に寒くなると、電流が流れにくくなり、内部で氷の結晶ができる「デンドライト」が形成され、最悪の場合発火の原因となることがあります。
- 複数のバッテリー同時充電：無理な負荷がかかることで発火する危険性が増加します。
- 非認証の充電ケーブル使用：適切でない電圧が流れ、ショートや発火の要因ともなり得るため、注意が必要です。
- 布団や衣類をかけた状態での充電：熱が蓄積し「熱暴走」を引き起こすリスクが高まります。
- 湿気の多い場所での使用：内部が湿気を含むことでショートする恐れがあります。

結論

調査の結果、モバイルバッテリーに関する危険意識が世代間で見られることが明らかになりました。特に、発火のリスクを低く認識している若年層に対しては、今後より一層の啓発活動が求められます。INFORICHは、これらの結果を踏まえ、従来以上に安全性が高いサービスを提供し、正しい利用や廃棄方法を周知徹底できるよう努めていく所存です。