シニア層のひざ痛に関する実態調査
コスモヘルス株式会社(東京都港区)が発表した最新の調査レポートによると、50代以上のシニア層のうち約68.1%がひざ痛を経験していることが明らかになりました。ひざ痛は、生活の質に影響を及ぼす深刻な健康問題であり、調査ではその実態や不安、対策について詳しい結果が出ています。
調査概要
本調査は、全国のシニア層を対象にネットリサーチで実施され、445名が回答しました。調査のテーマは「ひざ痛」についてで、経験の有無から対策の効果まで幅広い内容が取り上げられています。
主な調査結果
1.
ひざ痛の経験者は約7割
- 調査によると、ひざ痛を経験したシニアは68.1%を占め、これが日常生活での慢性的な不調として認識されています。市販の情報提供や予防策の強化が求められています。
2.
痛みを最も感じる場面は移動時
- 痛みを強く感じるのは「歩行や階段を上る時」で、38.0%の人がこの場面を挙げています。加えて、しゃがむや体をひねる動作でも33.3%が痛みを感じるとの回答があり、特に日常生活における基本的な動作が痛みの引き金となっていることがわかります。
3.
対処法の持続性に課題
- 痛みを和らげるために様々な対処法を試みるものの、53.8%の人が「ある程度効果があったが持続していない」と回答しています。医療機関への相談や湿布・薬の使用が一般的ですが、持続的な改善には至っていないという結果が出ています。これにより、長期的な対策が求められることが明確になっています。
4.
ひざ痛がもたらす不安
- 調査回答者の51.2%が、今後「痛みが悪化して歩けなくなるのでは」と不安を抱いていることが判明。介護や補助が必要になるのではという心配も37%が挙げており、ひざ痛は移動の自由を奪う可能性が高い問題として認識されています。
5.
日常生活における困難
- 「座った姿勢から立ち上がるのが大変」と答えたシニアは48.5%、階段の上り下りが辛いと感じる人は47.9%、また正座やしゃがむ際の痛みも46.2%が訴えています。これにより、ひざ痛がシニアの自立した生活に支障をきたしている実態が浮き彫りになりました。
重要性の高まる対策
対処法としては、医療機関での相談や市販薬を利用する傾向が強まり、ひざサポーターや整体なども併用されていることがわかります。これらの方法では一時的な緩和が得られたものの、持続性のない効果や再発の可能性が示される結果となりました。
シニア層への情報提供の重要性
本調査の結果は、ひざ痛が日常生活に多大な影響を及ぼし、シニア層の自立や生活の質を圧迫していることを浮き彫りにしました。したがって、必要な対策や情報提供を行い、予防や生活習慣の見直しが必要とされます。具体的には、身体の負担を減らし、ひざへの影響を軽減させる生活動作の工夫が重要です。
まとめ
本調査は、シニア層のひざ痛がもたらす実態やその背景、将来への不安を明らかにするものとなりました。コスモヘルス株式会社は、これからもシニア層へのマーケティング戦略や必要な情報を提供し続け、より良い生活環境をサポートしていくことを目指します。