教職員のスキルをデジタルで証明する「TEACHER PRIDE」キャンペーン開始

一般社団法人デジタル認証サービス機構が「TEACHER PRIDE」キャンペーンを発表しました。このキャンペーンでは、教職員や教員免許を保有する方々に向けて、デジタル証明として国際標準規格「オープンバッジ」を無料で発行します。期間は2024年8月31日までで、これにより実際の学校教育におけるスキルや知識の証明が可能となります。

オープンバッジは、すでに世界で1億個以上、日本国内でも100万個以上が発行されており、教師自身が自らの成長を明示できる重要な手段とされています。この取り組みは、教職員が自己の能力を認識し、さらなる向上に繋がることを狙いとしています。このようなデジタル証明は、学校管理職との対話を促進し、資質を高めるツールとして欠かせないものになると考えられています。

例えば、東京学芸大学や大阪教育大学、愛知教育大学の取り組みにおいても、教職員の研修におけるオープンバッジの付与が進められています。これからは、自らの教員免許や過去の経験に基づいて、デジタルで自分のスキルを認定される機会が増えるでしょう。

この「TEACHER PRIDE」キャンペーンは、教職員が自らのスキルセットや知識に自信を持ち、教育機関での学びや研修に参加する意欲を刺激することを目的としています。文部科学省が提唱するように、教職員の学びは生徒の学びとも密接に関連しており、自己調整能力を高めることが求められています。

日本には580万人の教員免許を持つ人がいますが、リスキリングや学習の継続が今迫られています。教員が自ら率先して学びを続けることで、教育界全体に良い影響を与えられるのです。またオープンバッジを活用することで、教員同士の新たなコミュニティ形成にも貢献し、さらなるキャリアアップが期待できます。

今回のオープンバッジのデザインを手掛けたのは、江藤由布先生。彼女は信頼感と誇りを象徴するデザインに挑戦し、教職員の努力を認定することに力を注ぎました。さらに、最初の受領者として平井聡一郎先生が名を連ね、彼らのメッセージを通じて全国の若手教職員にエールを送っています。

有識者からは、オープンバッジの自由な共有による新たな評価基準の形成が期待される声も寄せられています。特に研修履歴や教育に関する評価基準が可視化されることにより、職員一人一人の努力が正当に評価される体制が整うでしょう。このキャンペーンは、教育の現場において新しい価値を提供し、教職員が自らを成長させる手助けとなることを目指しています。

「TEACHER PRIDE」キャンペーンの概要については、一般社団法人デジタル認証サービス機構の公式サイトや専用申込フォームで確認できます。興味のある教職員は是非申し込みを検討してみてください。デジタル証明を活用し、今まで以上に誇りを持って教育に携わる未来を期待しましょう。