CrevoとONE.course、企業の自社採用力を強化するサービスを開始
Crevo株式会社と株式会社ONE.courseは、新たに「おまかせ採用課」という採用支援サービスの提供を開始しました。このサービスは、企業が人材紹介や求人媒体に頼ることなく、自社での直接応募の獲得を支援します。さらに、この取り組みは、応募した候補者を採用に結びつけるための体制と戦略を構築することを目的としています。
「おまかせ採用課」とは?
本サービスは、ONE.courseが蓄積した採用マーケティングのノウハウと、Crevoの強みである動画やWeb、SNSを活用したクリエイティブ制作力を融合させたものです。この二社の専門性を組み合わせることで、「応募を集める」ことと「集まった候補者に選ばれる」ことを切り離さず、採用ファネル全体をチーム一体で設計・改善していく点が特徴です。
現在の採用活動が直面する課題
最近の企業の採用活動では、以下のような課題が見受けられます:
- - 人材紹介への依存度が高まっており、採用単価が上昇している。
- - 求人媒体に追加投資しても、応募数が増加しない。
- - 採用目標を達成できない。
- - 社内に採用マーケティングのノウハウが不足している。
ただ単に求人媒体を増やすことや、人材紹介会社を増やすだけでは根本的な解決にはならないと考えられています。今求められているのは、企業自身が候補者と接点を持ち、応募を獲得する仕組みの構築です。また、応募後も候補者が企業を理解し、「ここで働きたい」と感じさせるための情報提供やコミュニケーションが重要です。
直接応募の獲得とエンゲージメントの向上
採用成果を高めるためには、
1. 直接応募を獲得する仕組み
2. 応募候補者のエンゲージメントを高める仕組み
この2つが必要不可欠です。このため、CrevoとONE.courseは、応募獲得から採用までを一つのファネルとして設計する「おまかせ採用課」を立ち上げました。
分断を解消したサービス
従来の採用支援では、職務紹介、人材紹介、採用コンサルティング、採用代行などが別々にサービスを提供していました。この結果、応募が取れるものの選考につながらなかったり、採用サイトが作られても見てもらえなかったりする分断が発生しやすくなります。この課題を解決するため、「おまかせ採用課」はONE.courseが直接応募を獲得するためのマーケティングを設計し、Crevoが候補者のエンゲージメントを高めるクリエイティブを提供し、連携して運用することで、応募から内定までのプロセスを統一した戦略で改善していきます。
直接応募獲得型の採用マーケティング
「直接応募獲得型の採用マーケティング」では、求人検索エンジンやリスティング広告、SNS広告などを効果的に活用し、候補者との接点を設計します。ここでは、以下の要素が重視されます:
- - CPC(クリック単価):効率的に候補者を採用ページに呼び込む。
- - CVR(コンバージョン率):訪問した候補者をいかに応募へとつなげるか。
- - CV(コンバージョン):一度離脱した候補者を再度応募へ導く。
このように、単なる求人の掲載に留まらず、採用マーケティング全体を見渡しながら、応募にかかるコストを改善し、応募数を向上させていきます。企業が自ら候補者を獲得するための橋渡しを行います。
エンゲージメントを高めるクリエイティブ
応募者の数を増やすことができても、企業の魅力を正しく伝えなければ選考には繋がりません。Crevoは、応募から選考、内定までの各接点において、候補者の企業理解を深め、志望度を向上させるクリエイティブの設計を行います。具体的な支援内容としては、採用ピッチ資料、採用サイト、紹介動画、SNS用のショート動画、広告用バナーなど多岐にわたります。
この時、単発的な制作で終わらせるのではなく、定期的なミーティングを通じて実際の採用活動での活用状況を確認しつつ、段階ごとの改善を続けていきます。求人媒体やSNSを活用して、候補者の様々なバージョンのニーズに応える戦略です。
自社で採用する力を残す仕組み
「おまかせ採用課」は、企業が採用活動を継続的に外部に依存させないことを目的としています。採用マーケティングの設計・運用の支援だけでなく、運用マニュアルの整備や担当者へのOJTも行い、将来的には内製化も視野に入れた支援が提供されます。さらに、採用サイトや動画、ピッチ資料など制作したクリエイティブは、その後の採用活動にも活用できるため、長期的な採用力の向上が見込まれます。
今後の展開
CrevoとONE.courseは、この「おまかせ採用課」を通じて、企業が必要な人材を継続的に確保できる仕組みへの移行を目指します。採用戦略から候補者対応まで一体でサポートすることで、企業が成長しやすい環境づくりを進めるのです。今後、両社の協力を通じて、多くの企業の採用業務が変革していくことが期待されています。