東京ガスグループ、大規模地震と富士山噴火を想定した総合防災訓練を実施

東京ガス株式会社と東京ガスネットワーク株式会社は、グループ各社と連携し、首都圏における大規模地震に加えて富士山噴火の発生による複合災害を想定した総合防災訓練を実施しました。

今回の訓練では、内閣府中央防災会議で想定されている首都直下地震をベースに、令和6年能登半島地震で発生した液状化被害も考慮。さらに、近年注目度が高まっている富士山噴火への対応も検証しました。訓練は、実際の災害発生時を想定し、事前に情報が知らされない「ブラインド型訓練」として実施されました。

訓練は、東京ガスグループの災害対応力の強化を目的とし、1983年から毎年実施されています。今年は、協力企業を含めた約2万人の従業員に加え、警視庁や首都高速道路株式会社、東京電力パワーグリッド株式会社などの関係機関も参加。ホールディングス型グループ体制における災害対応の確認・検証が行われました。

訓練では、平日昼間に都心南部を震源とする最大震度7の地震発生を想定。発災直後に非常事態対策本部を設置し、ガス供給停止状況や設備被害情報などを把握。事業継続計画を発動させました。その後、発災後2時間、6時間、36時間と時間を区切って対策本部会議を実施。被害状況や情報カードに基づき、グループ各社や関係機関との連携を強化し、災害対応方針を決定しました。さらに、訓練の後半では富士山噴火が発生したことを想定し、噴火による影響と初動対応を確認・検証しました。

東京ガスグループは、今回の訓練を通して、液状化や富士山噴火といった新たな脅威への対応力を強化。迅速かつ適切な災害対応を行うための重要性を再認識しました。

東京ガス社長の笹山晋一氏は、訓練総括で「首都直下地震はいつ起こるか分かりませんが、近い将来必ず起こると言われています。東京ガスグループは、地域社会のレジリエンス向上のため、より一層対策を強化していきたいと考えています」と述べています。

東京ガスグループは、今後も地震や災害への対策を継続的に進め、安全で強靭なエネルギー供給体制の構築を目指します。