健康経営の新しい方向性:バディトレの取り組み
近年、多くの企業での健康経営が注目を集めていますが、ただ「やっている」と評価される時代は終わりを迎えています。特に中小規模の法人においては、健康経営優良法人の認定や、上位500社を対象とした「ブライト500」の取得が企業ブランディングや採用活動において重要視されています。
その中で、バディトレ運営の株式会社バディトレは、企業向けの健康経営実証プログラムを発表しました。このプログラムは、社員の運動習慣が企業の離職率や定着率、さらには社員の健康状態にどのように影響するかを検証し、結果を経営指標として活用できる形で提供することを目的としています。
健康経営の課題を洗い出す
現在、多くの企業が次のような課題に直面しています。
1. 健康施策が福利厚生の一環として位置付けられ、経営指標とは乖離していること。
2. 健康施策の効果が可視化できていないため、経営判断として活用できないこと。
3. ブライト500の取得に向けた実施内容が不明瞭であること。
バディトレは、これらの課題に対処し、健康経営を”称号取得のための施策”ではなく、人的資本への持続的な投資として捉え直しています。
実証プログラムの概要
本プログラムでは、企業に所属する従業員を対象として、以下の指標を一定期間にわたり収集・分析します。
- - 離職率・定着率の推移
- - 主観的コンディション・ストレス指標
- - 継続的な運動習慣のレベル
- - 業務パフォーマンスに関する自己評価
これらのデータを基に、どのような運動設計が特定の企業にどの程度の効果をもたらすのかを可視化し、健康施策を経営判断に活用できる形で整理します。
バディトレが担う役割
ブライト500取得に向け、健康経営優良法人としての評価を受けるためには、運動機会の提供、参加者の継続的な関与、そして組織全体での取り組みが重要です。バディトレは、以下を実現可能な設計にしています。
- - 経営層や管理職を巻き込んだ体制
- - 単発ではなく継続性の高い運動プログラム
- - 施策ニュース、参加率について透明性のある説明
- - 取得したデータを社内外に開示できる取り組みとそのストーリー
提供されるプログラムパッケージ
バディトレでは、企業の規模や目的に応じたパッケージを提供します。
- - 出張型プログラム(チームビルディング)
- - 朝のオンラインHIITプログラム
- - バディトレ回数券(個別・小グループ向け)
予算も数万円から数十万円のスケールで調整可能なため、中小規模企業でも導入や検証が容易です。
目指すべき健康経営の再構築
バディトレが目指す取り組みは、単に運動を推奨することではありません。
- - どの施策
- - どの頻度
- - どの規模の組織に導入するか
- - それによりどの指標がどの程度変化するか
以上の要素を整理し、健康経営を透明性を持った再現可能な経営モデルとして具現化することなのです。
プログラムの詳細
- - 内容:企業向け運動習慣と離職率の実証プログラム
- - 対象:法人企業(特に中小規模法人)
- - 検証項目:離職率、定着率、主観的健康指標、継続率など
- - 目的:健康経営やブライト500取得に向けた施策設計
- - 開始時期:順次
- - 参加方法:バディトレ公式サイト
検証内容やレポート形式は企業ごとにカスタマイズ可能です。
バディトレの会社概要
- - 社名:株式会社バディトレ
- - 代表:星野 雄三
- - 事業内容:フィットネスジム運営・運動習慣化プログラムの開発
- - 所在地:東京都品川区戸越
- - 公式サイト:バディトレ公式サイト