Hakuhodo DY ONEがDify専門組織を設立し新たなAI導入支援を開始

新たなAI導入支援の波

株式会社Hakuhodo DY ONE（本社：東京都渋谷区）は、最新のAIアプリケーション開発プラットフォームである「Dify」の導入支援を行うための専門組織を新たに設立したことを発表しました。AI技術の急速な進化に伴い、多くの企業がこの技術を活用しようと試みていますが、導入にあたっては膨大な専門知識やコストが必要とされるため、実際に活用できていないケースが多いのが現状です。Difyは、プログラミングの知識がなくてもAIを利用できる手軽さから、注目が集まっています。

Difyの魅力とHakuhodo DY ONEの取り組み

Hakuhodo DY ONEは、すでに150名以上のDifyクリエーターを育成し、彼らの専門知識を基にクライアント企業へのDify導入を支援しています。当社では、早期から生成AIのプロンプト研修に力を入れ、現在までに500名以上の実務者がこの研修を受け、AIの活用環境を拡大しています。この専用組織の設立により、さらに一歩進んだ導入サポートを行うことが期待されます。

新設された協力体制とその役割

新たに編成された専門組織では、コンサルタントとAI専属エンジニアで構成されたチームがクライアント企業のニーズに応じた解決策を提供します。コンサルタントは、クライアント企業の実務者に寄り添い、それぞれの業務をDifyで再現し、効率化を図るお手伝いをします。一方、AIエンジニアは、プラットフォームの基盤構築や運用支援、SaaSとの接続開発を主に担当し、システムが安定して運用できる環境を実現します。

マーケティングナレッジの活用

今後、Hakuhodo DY ONEが独自に蓄積したマーケティングナレッジをDify上に構築し、これを導入企業で有効活用できるようにする予定です。こうすることで、クライアント企業は当社の豊かな経験を基に、自社に特化したAIアプリケーションを効率的に運用できるようになります。

クライアント企業のDX推進を加速

Hakuhodo DY ONEは、この新しい取り組みを通じて、クライアント企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）支援をより一層強化し、AIを用いた革新的なマーケティングソリューションの提供に努めていきます。このようにして、企業がAIを活用しやすい環境を整えることで、業界全体の変革を促進することを目指しています。

Difyについて

Difyは、ノーコードでAIアプリケーションを構築・運用するためのオープンソースプラットフォームです。ユーザーは複雑なプログラミングスキルがなくとも、直感的なインターフェースを通じて簡単にAIアプリケーションを開発することができます。複数の大規模言語モデル（LLM）に対応しているため、ユーザーはニーズに応じたモデルを自由に選択できます。