広告効果を可視化する新たなサービスが東急エージェンシーなどから登場

OOH広告の購買効果可視化サービスが始動

東京の東急エージェンシー、三菱食品、unerryの3社が新たにOOH（Out Of Home）広告の購買効果を可視化する画期的なサービスを展開します。このサービスは、2026年6月25日から利用可能となり、特に東急線沿線に焦点を当てています。OOH広告は街中の看板や駅の広告など、さまざまな形態があり、ブランドとの接触機会を増やすために重要な役割を果たしています。しかし、これまで「実際にどれだけの購買につながるのか」という評価が難しいのが課題でした。

新サービスの概要

この新サービスは、ID-POSデータ（個人別の購買データ）と位置情報データを組み合わせて、OOH広告の接触からどれだけの購買が生まれるかを定量的に評価できます。これによって、OOH広告の効果を具体的に数字で示せるようになります。特に、事前の検証では、広告に接触した人の購買率が非接触者の約2倍になるという結果が確認されています。さらに、個人情報は一切含まれておらず、プライバシーにも配慮した安全なデータ管理がなされる点も大きな特徴です。

OTT広告の重要性と課題

最近、OOH広告はその影響力が再評価されていますが、「どれだけ購買に寄与しているのか」という点については、企業のマーケティング活動において長年の課題となっていました。デジタル広告のように即座に結果を測ることが難しく、「投資対効果の把握が限定的」という点がネックでした。これに応える形で、3社は共同でOOHの購買データをつなげるサービスを提供することを決定したのです。

具体的なサービス機能

新サービスは、以下の3つの特徴を持っています。
1. OOH広告と購買データの統合分析
約500万人を対象に、東急線沿線の流通データを駆使して、OOH広告の接触可能性を精度高く把握します。
2. 定量的な購買効果の検証
接触可能者と非接触者を比較することで、購買率や1人あたりの金額がどのように変わるのかを算出します。
3. 複合メディア接触の効果分析
駅広告や車両広告、デジタル広告など、単独または複合での効果分析が可能になります。

このサービスにより、従来の媒体接触を重ねることで購買率が向上することが明らかになっており、複数のOOH媒体を活用することの効果がデータとして示されています。

実証実験からの成果

事前検証として、飲料カテゴリーに対して実施したデータでは、以下のような結果が得られました。

- 渋谷の大型ビジョンでの広告接触者は、非接触者の約1.8倍の購買率を誇る。
- 2媒体を複合で接触した場合は、非接触者の約1.9倍に増加し、複数55の媒体を組み合わせる戦略の有効性を示しました。さらに、他のタイプの広告においても接触可能者の購買率が著しく改善し、特に車両広告などさまざまな媒体を活用した結果が目に見えました。