人手不足とコスト削減の課題を解決!製造業DXの未来を展望するオンラインカンファレンス
八千代エンジニヤリング株式会社が主催するオンラインカンファレンス『「製造業に、新しい解を。」15の最新技術と事例で学ぶ製造業DXの可能性』が、2024年7月9日(火)から11日(木)の3日間開催されます。
近年、製造業は人手不足や物価上昇などの課題に直面し、品質維持向上と同時に生産性向上やコスト削減が求められています。このような状況下で、DX(デジタルトランスフォーメーション)は製造業の未来を左右する重要な要素となっています。
しかし、2024年版ものづくり白書によると、DXの取組領域別推進状況において、個別工程のカイゼンで「十分な成果が出ている」と回答した企業はわずか5.8%にとどまっています。多くの企業が、リソース不足や情報不足などの課題を抱え、DX推進に苦戦しているのが現状です。
本カンファレンスでは、AI、クラウドサービス、IoTなどの最新技術を活用して製造業のDXを支援する14社の専門家が登壇。それぞれの企業が、製造現場で直面する課題に対する具体的な解決策やソリューションを、実際の事例を交えながら紹介します。
参加者には、以下のメリットがあります。
最新のDX事例から学び、自社のDX推進に役立てる
他社の成功事例や具体的な導入プロセスを理解する
製造業における最新技術の導入を検討するための情報収集
誰におすすめ?
自社の経営課題をDXで変革したいと考えている経営者や管理職
製造業における最新技術の導入を検討している技術担当者
他社の成功事例や具体的な導入プロセスを学びたいDX推進担当者
カンファレンスの詳細
タイトル: 「製造業に、新しい解を。」15の最新技術と事例で学ぶ製造業DXの可能性
日時: 2024年7月9日(火)~11日(木) 10:00〜16:05 (3日間、同時刻に同内容を配信)
会場: Zoomによるオンライン配信
参加費: 無料
プログラム例
開会の挨拶
設備投資のための判断のコツ
スマートマット活用事例
次世代クラウドERPキャムマックス
製造現場におけるIoT導入事例
外観検査AI
設備保全DXの重要性
現場業務効率化
製造現場と生成AI
現場の遠隔支援
工場見える化
低コストで始めるDX
リモート点検
動画活用術
閉会の挨拶
参加方法
参加を希望される方は、以下の申し込みフォームよりお申し込みください。
申し込みフォーム: https://mentena.biz/manufacturing-dx15/?utm_campaign=yachiyo
問い合わせ先
八千代エンジニヤリング株式会社 MENTENA事務局
電話番号: 03-5822-2670
Email: [email protected]
設備保全システム「MENTENA」
八千代エンジニヤリング株式会社が提供する設備保全システム「MENTENA」は、製造業、ビルメンテナンス、ガス・電力業界など、幅広い分野で活用されています。
「MENTENA」は、紙やエクセル管理からクラウドシステム管理へ移行することで、現場作業の効率化や点検履歴の管理を効果的に行うことを可能にするシステムです。
特徴
資産の効率的な運用による経営改善
知識やノウハウの共有による属人化防止
設備の状態や保全履歴の論理的な管理
情報共有やコミュニケーションの効率化
誰でも使いやすいデザイン
手厚い導入・運用支援
万全のセキュリティ体制
「MENTENA」は、現場の働き方改革を促進し、設備管理の効率化、コスト削減、安全性の向上に貢献します。
製造業DXへの取り組みを加速させる、有益な情報満載のカンファレンス!
八千代エンジニヤリングが開催するオンラインカンファレンスは、製造業におけるDX推進に真剣に取り組む企業にとって、まさに必見の内容です。15社の専門家が、最新の技術や事例を具体的に紹介することで、参加者は自社にとって最適なDX戦略を立案するためのヒントを数多く得られるでしょう。
特に印象的なのは、各社のソリューションが、製造現場で直面する具体的な課題解決に焦点を当てている点です。人手不足、コスト削減、品質向上など、製造業が抱える課題は多岐にわたりますが、本カンファレンスでは、それらの課題に対する具体的な解決策が提示されます。
加えて、成功事例や導入プロセスを共有することで、参加者は自社のDX導入への不安を解消し、具体的な行動に移せるようになるでしょう。
「MENTENA」をはじめとする、八千代エンジニヤリングの提供するサービスも魅力的です。現場の働き方改革を促進し、設備管理の効率化、コスト削減、安全性の向上を実現する「MENTENA」は、製造業にとって強力なパートナーとなるでしょう。
本カンファレンスは、製造業のDX推進を加速させるための貴重な機会です。ぜひ積極的に参加して、最新の情報や知見を吸収し、自社の未来を創造していきましょう。