エネルギー業界の変革を支えるTVEのDomo活用事例

2020年にクラウド型データ活用プラットフォーム「Domo」を導入した株式会社TVE（兵庫県尼崎市）。創業から102年、発電所や大型プラントに欠かせないバルブの製造・販売・メンテナンスを行う特注品専門メーカーであるTVEが、Domoを活用して業務の効率化と迅速な意思決定を実現したことが分かりました。Domoの導入背景や、その後の成果について詳しく見ていきましょう。

導入の背景

TVEは1922年に設立され、現在もエネルギーインフラを支える重要な役割を果たしています。時代の変化に合わせて競争が激化する中、迅速かつデータドリブンな意思決定が求められていました。しかし、社内の部門毎にExcelを使った管理が進む中で、データの属人化やブラックボックス化が進み、重要な情報をリアルタイムで取得するのが難しい状況にありました。この課題を解決するため、TVEはBIツールの導入を決定し、2020年にDomoを選択しました。

Domo導入による業務改善

Domo導入後、TVEは全社員に対してトレーニングを行い、全社的なデータ利用の文化を醸成しました。最初の2年で14の部門から参加者が集まり、Domoを利用できるメンバーは次第に増加しました。Excelで管理されていたデータは次々にDomoに統合され、もはやデータは部門の限られた資産ではなく、全社員が共有できる共通資源となることができました。

3年目には、Excelでの業務の約80％をDomoで管理できるようになり、リアルタイムで情報を共有することが可能になりました。これにより、全社でのデータ活用が進展し、意思決定のスピードと精度も向上。特に営業部門では、Domoを使うことで見積や受注件数、金額に関する進捗をリアルタイムで把握することができ、業務の効率化が進みました。

営業部門における具体的成果

営業部門ではDomoを利用することで、目標設定から進捗管理までのプロセスが大幅に改善。具体的に、見積や受注の状況を把握することで、達成基準が明確になったことが、意思決定の精度向上に貢献しています。また、営業部員は自らDomoにアクセスすることが日常的になり、資料作成の効率化が進む中で、勤務時間を15％削減（約11,000時間）することに成功しました。

さらに、売上も過去3年間で25％の増加を果たすことができました。これらの結果は、Domoが部門間のコミュニケーションを促進し、共通言語を持つことが可能にしたことにも寄与しています。

今後の方向性

若狭事業所長の石丸善彦さんは「Domoの導入後、社内でデータ活用が広まり、データに基づく意思決定が促進されています。今後はさらなるデータリテラシーの向上や文化の醸成を目指せ」と述べています。また、ドーモ株式会社はデータアンバサダーという新たな役職を提唱し、データドリブンな企業文化の構築に努めていく方針です。

この成功事例は、エネルギー業界におけるデジタルトランスフォーメーションの重要性を示しており、今後の業界全体の変革を促す契機となることでしょう。

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