Space CompassとAirbus、光通信での連携で地球観測を革新へ

Space CompassとAirbus Defence and SpaceのMOUが地球観測を進化させる

株式会社Space Compass（以下、Space Compass）がAirbus Defence and Space SAS（以下、Airbus）と光通信およびリモートセンシング分野における協力に向けた覚書を交わしました。このMOUにおいて、両社は急増する地球観測データの需要に応じた光データリレー技術の実用化について検討を進めることを約束しました。

光データリレーの意義

この覚書のもと、Space Compassが提案する光データリレーサービスとAirbusの長年の地球観測データ運用の知見が結集することで、データの迅速な提供が可能となります。従来の無線通信（RF）で抱えがちだった課題を解決し、新たな付加価値を創出することが期待されています。この取り組みは、近い将来の地球観測に革命をもたらすかもしれません。

リアルタイムでのデータ利活用

Space Compassは、リアルタイムでのデータ利活用を視野に入れ、地球観測データを迅速に届ける仕組みの構築を目指しています。この光通信技術を駆使することで、航空機向けのコネクティビティなど新たな領域への応用も視野に入れた取り組みが期待されています。これにより、宇宙から得られる情報をすぐさま地上に届け、社会に貢献することを目指します。

宇宙の国際協力の重要性

この覚書の調印式には、日仏両国の宇宙政策や研究機関の代表者が出席しました。このことは、宇宙分野の国際連携の重要性が再確認される機会となりました。今回の取り組みは、未来の宇宙関連技術の発展だけでなく、国際的な協力の推進にも寄与するものと考えられています。

企業のコメント

Space Compassの代表取締役Co-CEO、小松大実氏は「Airbus Defence and Space と連携し、光通信および地球観測ソリューションの実現に向けた検討を進められることをうれしく思います。本取り組みを通じて、地球観測のリアルタイム活用を後押ししていきます」とコメントしています。

一方、Airbus Defence and Spaceのニケブ・エリック氏は「Space Compassは、光通信技術を活用したインフラ分野で豊富な知見を有するパートナーです。今回関係を一層強化することで、当社が先駆してきた技術の実用化を加速し、必要な情報を必要なタイミングで地上へ届けることをめざします」と述べました。

Space Compassのビジョン

株式会社Space Compassは、NTT株式会社とスカパーＪＳＡＴ株式会社が共同設立した企業で、宇宙統合コンピューティング・ネットワークの構築を通じて、持続可能な社会の実現を目指しています。宇宙データセンターや宇宙RANを基にした大容量通信・コンピューティング基盤の事業に取り組んでおり、次世代の通信技術も活用してサービスの拡充を図っています。このような取り組みを通じて、今後の宇宙ビジネスのさらなる成長を期待しています。