高校教員の約8割が観点別評価の見直しを支持
学校法人河合塾が最近発表した調査結果によると、全国の高校教員の約83%が次期学習指導要領に関連する観点別評価の見直しに賛成していることがわかりました。この調査は、教育課程企画特別部会での検討を受けて実施され、88名からの意見を集約したものです。
観点別評価の現状
観点別評価は、2022年度から高校に本格導入され、教員たちはこの新しい評価方法を試行錯誤しております。これまでの実績に関するアンケート結果によると、82%の教員が「観点別評価に課題を感じている」と回答しており、その内容は評価基準が不明瞭で、評価が主観的になりがちであることが多いと指摘されています。
実際に、自校での観点別評価に対する満足度は「うまくいった」と「うまくいかなかった」がほぼ同数となり、約50%ずつで拮抗しています。また、評価の標準化が難しくなったとの意見も多く見られ、「評価基準の設定が必要」との声があがっていました。
見直しの理由
次期学習指導要領の見直しでは、「主体的に学習に取り組む態度」を評定に反映させない方向性が示されました。この方針に賛同する理由として、厳密な評価方法の確立が難しい点や、現場の仕事の総量を減少させるべきという教員の負担軽減に関する意見が挙がっています。また、評価方法の改善を求める意見も多数存在し、「育成の重要性」を訴える声や、評価の指標作りに関する懸念が聞かれました。
教員の負担と現状
教員たちの業務負担を軽減する声が多いなか、評価方法の見直しは、教育現場の実態を十分に反映したものとも言えます。しかし、評価の観点がなくなることで「学びに向かう力や人間性」を見据えた評価基準の再整理が求められるでしょう。これを促進するためには、より具体的な評価方法が必要です。
結論
高校教育における観点別評価の見直しが急務となっています。次期学習指導要領に沿った変更が行われることによって、学生の成長に寄与する効果的な評価方法が提案されることを期待しています.
これからの評価方法がどのように変わるのか、高校教員たちにとっても注目の的です。詳細な調査結果については、河合塾が公開した資料で確認できます。