エネルギーの未来を担う富士テクニカルコーポレーションの挑戦

富士テクニカルコーポレーションの取り組み

2024年10月2日から4日、幕張メッセで開催された【SMART ENERGY WEEK 秋 2024】において、株式会社富士テクニカルコーポレーションは第19回PV EXPO太陽光発電展に出展しました。今回の展示会は、再生可能エネルギーに関心の高まりを反映し、エネルギー業界における新たな取り組みが多くの注目を集めました。

富士テクのブースと来場者

富士テクニカルコーポレーションのブースは、社長の印刷されたバックが目印となり、多くの来場者を迎えることができました。小売電気事業者や投資家など、さまざまな関係者が訪れ、再エネの導入に対する熱意を感じることができました。このたびの展示会では、商談席が常に賑わう状況となり、富士テクの持つ6つの主要事業を紹介しました。

事業紹介：オフサイトコーポレートPPA

1. オフサイトPPAとは

オフサイトコーポレートPPA（電力購入契約）は、発電事業者が保有する発電所で生成した電力を特定の需要家に供給することが約束される仕組みです。富士テクでは、既に多くの適地を取得し、2025年にはさらに50MWの事業を計画しています。

日本の再生可能エネルギーの導入拡大に向けて、特に経済産業省の支援事業を活用し、需要家主導型の太陽光発電を進めていきます。これにより、売電単価の引き下げが期待され、電気料金の安定にも寄与するでしょう。

自家消費型太陽光発電の利点

2. 自家消費型太陽光発電（+蓄電池システム）

自家消費型太陽光発電は、工場や社屋の屋根に発電設備を設置し、生成した電力を自社で使用する仕組みです。さらに蓄電池を導入することで日中の余剰電力を貯えることができ、夜間の電力使用も可能になります。

このシステムの導入は、電気代の大幅な削減につながり、特に中小企業にとって高コストの電力を減少させる効果が期待されています。特に折板屋根への設置が推奨されており、初期投資の回収が早まる利点があります。

低圧用地開発の利点

3. 低圧用地開発

富士テクは、50kW未満の低圧太陽光発電所の用地開発も行っており、お客様のニーズに合わせた提案が可能です。独自の架台設計により、メンテナンスの容易さや効率的な発電が実現されます。

このように、富士テクは既に3,000件以上の用地を取得しており、効率的な発電所の設計と導入を行っています。発電ロスを最小限に抑えるための配置を工夫したパネル設計により、投資回収までの周期を短縮し、持続可能なエネルギー供給を実現しています。

まとめと今後の展望

展示会が終わった後も、富士テクニカルコーポレーションは引き続き太陽光発電所の適地開発を進めております。2030年までに420MWの導入を目指し、再生可能エネルギーの普及に向けた取り組みを加速させる考えです。

2025年には東京ビッグサイトで開催予定の【GX経営WEEK春 2025】にも出展し、さらなる情報発信を行う予定です。より多くの企業が再エネの導入を果たし、持続可能な社会の実現に貢献できることを心より願っています。古い土地の有効活用と地域との共生を目指す富士テクの取り組みに今後も注目が集まります。