立教大学が新たにモバイル建築研究プロジェクトを始動
一般社団法人日本モバイル建築協会は、東京都千代田区に本社を持ち、持続可能な建築の普及に努めている団体です。このたび、立教大学社会デザイン研究所が2025年度の新しい研究開発プロジェクトとして「モバイル建築研究プロジェクト」を開始することが発表されました。このプロジェクトの主な目的は、南海トラフ巨大地震などの大規模災害に備えた応急仮設住宅をより効率的かつ質の高いものにすることです。
モバイル建築革命の背景
日本は地震大国であり、特に南海トラフ沿いでは大規模な地震が予測されています。このような自然災害が発生すると、大量の応急仮設住宅が必要になることが間違いありません。しかし、従来のプレハブ仮設住宅は、数量的にも質的にも限界があります。そこで、国産材を利用した恒久的な木造モバイル建築が求められているのです。
プロジェクトでは、リスクガバナンスや災害レジリエンスを視点に取り入れ、木造モバイル建築に関する技術開発を推進します。また、モバイル建築を支える木造住宅の工業化やデジタルトランスフォーメーション(DX)を加速させ、サプライチェーンの強化を目指します。研究期間は2025年4月1日から2028年3月31日までの予定です。
キックオフミーティングの概要
研究プロジェクトの初回イベントとして、キックオフミーティングが開催されます。日時は2025年4月22日(火)17時30分から19時30分まで、場所は立教大学池袋キャンパスのマキムホール2階M201教室です。参加対象者はプロジェクトに関わるメンバーや、参加希望の皆様です。このミーティングでは、長坂俊成教授が編集した『新住宅産業論』に基づいて、プロジェクトの方向性や重要性について議論が行われます。
研究の意義と今後の展望
このプロジェクトは、単なる住宅供給の枠を超えて、社会全体の安全性を向上させるための重要な手段となります。木造モバイル建築は、定常的な住宅供給においても重要な役割を果たし得るため、今後の展望が期待されます。
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最新の出版物
また、プロジェクトに関連する書籍『新住宅産業論 リスクガバナンスを実装した住宅サプライチェーンを築く』が4月8日に発売されます。これは、日本モバイル建築協会が企画し、長坂俊成氏が編著したもので、モバイル建築の重要性を深く掘り下げています。興味のある方はぜひ手に取ってみてください。
詳細やご不明点があれば、日本モバイル建築協会の公式サイトで確認できます。
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