リユースに関する調査：生活者の行動と認識のギャップを探る

リユースに関する意識調査の結果

ブックオフグループホールディングスは、2026年8月8日にリユースの日を迎えるにあたり、生活者のリユース行動について「モノの手放し方に関する意識調査2026」を実施しました。この調査では、リユースが日々の生活の中でどの程度実践されているのか、またその認識について深掘りが行われました。調査対象は国内在住の10歳から70歳以上の男女1,014名で、さまざまな年齢層の生活者から集めたデータに基づいています。

リユースの実態

調査結果によれば、83.0％の生活者が何らかのリユース行動を行った経験があることが分かりました。この中での主要なリユース手段は、リユースショップへの売却が37.6％、フリマアプリへの出品が36.7％、また家族・知人への譲渡が30.4％という結果でした。特に20代から40代の世代は、フリマアプリを好む傾向が強く、54.7％が利用したと回答しています。対照的に、50代以上ではリユースショップが人気で、世代間の選好の違いが浮き彫りとなりました。

リユースは日常の一部

調査によりますと、リユースを行うタイミングとして最も多かったのは「日常の片付け」で43.3％。これに「新しいモノを購入したとき」が30.5％、さらに「特に決まったタイミングはない」が31.8％という結果になりました。日々の生活の中で、物を手放す機会が自然に生まれていることが示されています。

リユースの金額に関しては、72.4％が過去1年間の査定金額が1万円未満であると回答しており、一方で4.8％の人は10万円以上の収入を得ていることも示されました。日常的な片付けや買い替えが、物価高対策としても機能する可能性があることが見えてきました。

認識のギャップ

調査はまた、リユース行動を自ら認識しているかどうかの問いにも言及しました。実に2人に1人が、実際にリユース行動をしているにもかかわらず、それを「リユース」として認識していないことが判明しました。このことは、リユースの認知度を高め、より多くの人がその行動を理解することが重要であることを示しています。

リユースショップの利用やフリマアプリでの売却は認知されやすいのですが、譲渡や寄付といった行動は意識されていない現状が浮き彫りとなりました。一方で、「モノを捨てるのはもったいない」という意識は広く根付いており、リユースに対するポジティブな志向を生み出しています。

今後の取り組み

ブックオフは、リユースの重要性をさらに伝えるため、2026年のリユースの日に向けた各種取り組みを実施します。特に、「R-LOOP」という不要品回収ボックスを用意し、リユースの手間を減らすことで、より多くの生活者に取り組んでもらうことを目指しています。このシステムは、手間をかけずに物を手放すことができ、さらにその収益が社会貢献に繋がる仕組みになっています。

リユースは特別なことではなく、日常生活の延長線上に存在します。ブックオフは、生活者一人ひとりが自然にリユースを取り入れられるような環境づくりを推進していく方針です。リユースの行動を促進し、さらには社会全体のサステナビリティに貢献するための活動を今後も展開していく予定です。