フュージョンエネルギー発電の商用化へ向けたNTTとCFS社の提携

NTTとCFS社の連携が未来のエネルギーを切り開く

近年、持続可能なエネルギーへの関心が高まる中、NTT株式会社はフュージョンエネルギー発電に向けた新たな一歩を踏み出しました。東京都千代田区に本社を持つNTTは、株式会社NTTドコモ・ベンチャーズを通じて、米国マサチューセッツ州のフュージョン関連企業であるCommonwealth Fusion Systems LLC（CFS社）への出資を発表しました。この出資は、日本企業12社から成るコンソーシアムとの連携によるもので、フュージョンエネルギー発電の早期商用化を目指しています。

フュージョンエネルギーとは何か？

フュージョンエネルギーは、核融合反応によって生じるエネルギーであり、環境負荷が極めて低いため、次世代エネルギーとしての可能性が期待されています。このフュージョンエネルギー技術は、トカマク型と呼ばれる磁場閉じ込め方式によって、超高温プラズマを効率的に制御し、電力を生成します。CFS社はその分野のリーダーであり、2030年代前半には商業用フュージョンエネルギー発電炉「ARC（アーク）」の運転開始を目指しています。

NTTのビジョンと背景

NTTグループは、AIやデジタル技術を駆使して社会を便利で豊かにしようとする取り組みを進めていますが、同時にその急速な普及により電力消費の増大が懸念されています。今後、データセンターの電力需要が数倍から数十倍に達する可能性もあるため、持続可能でクリーンなエネルギーの確保が急務です。NTTはIOWN構想に基づき、低消費電力型の情報処理基盤の実現に取り組みつつ、フュージョンエネルギーの商用化を加速することで、これらの課題を解決していく道を模索しています。

日本企業のコンソーシアム

日本におけるフュージョンエネルギー発電の実現には、CFS社とのコラボレーションが重要です。コンソーシアムに参加する12社は、NTT、三井物産、三菱商事、関西電力、JERA、商船三井、日揮、日本政策投資銀行、フジクラ、三井住友銀行、三井住友信託銀行、三井不動産など、多岐にわたる企業が揃っています。
これにより、各社の知見や技術を結集し、フュージョンエネルギーを日本で早期に商用化するための知識や技術的なサポートを確保することが可能になります。

今後の展望

今回の出資とコンソーシアムへの参加を通じて、NTTグループはフュージョンエネルギー発電の商用化への道を開くことに大きな意義を感じています。技術を活かし、フュージョンエネルギーの社会実装を進めていくため、引き続き積極的に取り組む方針です。これにより、日本においても環境に負荷をかけない電力供給の新たな時代を切り拓いていくことが期待されています。