商品購入時にインターネット活用が進化！最新意識調査の結果とは？

最近の消費行動において、商品探しのスタイルが大きく変化しています。このたび、株式会社ONE COMPATHが運営する法人向け地図ソリューション「Mapion Biz」が実施した調査によって、その実態が浮き彫りになりました。対象は全国の男女13,667名で、調査期間は2025年1月10日から13日までです。

インターネットを活用した店舗確認の浸透

調査結果によると、82.1%の生活者が欲しい商品の取り扱い店舗をインターネットで確認していることが明らかになりました。前年の76.8%から5.3ポイントの増加です。この割合が4年前からさらに増していることから、商品購入前のネット確認がすっかり一般化していることが伺えます。ない商品を確認するための最初のステップとして、インターネットが果たす役割はますます重要になっています。

商品認知経路：年代による違い

また、商品認知のきっかけについての質問では、全体の60.4%が「テレビ番組やCM」と回答。続いて「店頭」が44.6%、そして「インターネット広告」が31.0%となりました。特に若年層ではSNSからの情報が多いことも特徴的で、20代は54.6%がSNSを通じて商品を認知したと回答しています。年代によって異なる情報収集の傾向が見え隠れしています。

購入判断における事前確認の重要性

続いて、購入店舗の事前確認が購入判断に影響を与えるかを尋ねたところ、72.4%が「影響する」と回答しました。そして、32.7%は「非常に」または「かなり」影響があると答えており、実際に購入に至る可能性が高いことが分かります。さらに調査では、購入希望の商品が店頭にない場合、55.0%が他の店舗を探し、34.9%がオンラインストアで購入する傾向がありました。

一方で、店舗での取扱い情報がなければそもそも購入をあきらめる人も35.4%おり、情報の「見える化」が販売機会を逃さないためのカギとなることが確認されました。

取扱い店舗検索機能の利用実態

企業のウェブサイトやアプリで提供される「取扱い店舗を探す」機能についても注目がありました。約31.7%の生活者がこの機能を利用したことがあるものの、約40%が「利用していない」との結果も示されました。さらに、28.4%の人がこの機能の存在自体を知らないということも分かり、周知によって購買機会の創出が期待できることが示唆されています。

検索の成果と即時性の重要性

商品の取扱い店舗を探した後に実店舗で購入したかどうかの質問には、63.6%が「購入した」と回答しました。購入理由の多くは、実際に商品を手にとって確認したいという欲求や、オンライン購入による発送を待つ手間を省きたいという即時性を求める声でした。このように、オンラインとオフラインを融合させた新たな消費行動が形成されているのです。

特にタイパ、すなわち時間対効果を意識した購買行動がみられる中、しっかりとした事前リサーチを経て実店舗での購入が選ばれる傾向が強まっています。これは、単にネットでの購入が簡単だからという理由だけでなく、確実に商品を手に入れるための最も効率的な方法として捉えられていることを示しています。

まとめ

この調査から、商品探しにおけるインターネットの重要性と、若い世代による情報収集の多様性が改めて浮き彫りになりました。また、消費者の購入行動が進化し続ける中、新たな購買機会の創出や、情報の提供方法も見直す必要があることが分かりました。

今後も、こうした消費者の動向を把握し、より良いサービスを提供していくことが求められています。