社員の4割が埋もれ人材と自認する現状と社内公募の意義

社員の約4割が“埋もれ人材”と自認

日本の企業環境の中で、特に社内における人材の活用方法が重要視されています。最近の調査によると、約40%の社員が自分を“埋もれ人材”だと認識していることが明らかになりました。この“埋もれ人材”とは、十分に能力を発揮できず、組織内での存在感が薄れてしまっている人材を指します。

調査背景と目的

Thinkings株式会社は、社内公募とキャリア採用を統合する新機能「sonar Connecter」を発表しました。これに伴い、従業員に対するアンケート調査を行い、社内での能力の発揮状況やキャリア開拓と社内公募の実態を把握しました。

調査対象者は、全国で従業員1,000名以上の企業に勤めるビジネスパーソン1,069名です。調査の結果、埋もれ人材が静かな退職予備軍にあたる状況が浮き彫りになりました。

埋もれ人材の現状

調査結果から、埋もれ人材は全体の約4割に達し、これらの社員はその多くが自分の能力を十分に活かされていないと感じていることがわかりました。さらに、“静かな退職”予備軍は埋もれ人材の割合が能力発揮人材に比べて3倍以上多いことが確認されたのです。

静かな退職とは

“静かな退職”とは、仕事の範囲内で最低限の成果を出す一方、昇進や出世を目指さないというスタンスを指します。多くの社員が抱えるこの姿勢は、好ましくない結果を招くことが多く、企業の人材を活かしきれていない現状を表しています。

社内公募制度の重要性

今回の調査では、社内公募制度を導入している企業があるとの回答は約4割。埋もれ人材がこの制度に応募した場合、その可能性が大きく変わることが示されています。実際、社内公募を通じて異動を遂げた人の中には、会社への満足度や能力発揮が向上したというポジティブな変化を経験しているという結果が得られました。

社内の意見

多くの企業が社内公募制度を導入しているものの、実際の応募は全体の約2割にとどまっています。その理由としては、「希望するポジションの公募が無かった」といった貴重な声が寄せられました。企業は、社員が希望する職種の公募を増やす必要があります。

今後の展望

今後、日本の企業は社外からの採用に加えて、社内人材の活用を一層意識していく必要があります。特に少子高齢化の進展に伴って、企業の長期的な発展のために、社員のキャリア開拓を促す施策が求められているのです。新機能「sonar Connecter」では、社内公募とキャリア採用を統合的に管理し、社員一人ひとりがさらなる成長を体現できる環境を整える助けとなります。