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CTO Survey 2025：日本企業の研究開発の現状と分析

一般社団法人日本能率協会（JMA）は、全国の主要企業の研究開発部門の責任者である最高技術責任者（CTO）を対象に、「日本企業の研究・開発の取り組みに関する調査（CTO Survey 2025）」を実施しました。本調査は、2020年に行った初回調査に続くもので、企業の研究開発やイノベーションに関する現状と課題を明らかにし、経営戦略策定への貴重な情報を提供することを目的としています。ここでは、調査の主要な結果と傾向を深堀りします。

1. CTOが重視する研究開発テーマの設定

調査の結果、CTOが特に重視する課題として「経営戦略・事業戦略との一貫性ある研究・開発テーマの設定」が挙げられ、53.1%の企業がこのテーマを重要視しています。これは、企業が研究開発の方向性を経営戦略と一致させることが必要であることを示しています。特に経営トップは「デジタル技術の活用」に注力し、その重要性を再認識しています。

2. 新事業開発とDXの推進

さらに、新事業の開発やデジタルトランスフォーメーション（DX）の貢献が求められています。約7割のCTOは、自社において新事業の開発が求められていると感じており、特に大企業にこの傾向が顕著です。これにより、技術面から経営戦略や事業計画の立案へ積極的に参加することが期待されています。

3. 研究開発投資の増加傾向

CTO Survey 2025では、研究開発への投資が増加していることも確認されています。調査に参加した企業の64.5%が、今後新規事業に関連する商品やサービスの開発を増やす意向を示しています。これは、企業が競争力を維持するために必要な投資を行っている証拠といえます。特に大企業がこの傾向を強く示しています。

4. 新しい手法の導入とその実績

最近の調査では、ステージゲート法やアジャイル開発の導入が進んでいることがわかりました。これらの手法を導入している企業は増加傾向にあり、アジャイル開発の効果を感じている企業も多くあります。しかし、成果を上げているかどうかに関しては、大きな変化は見られませんでした。

5. 成果を上げる企業の特徴

調査結果はまた、成果を上げる企業ほどアジャイル開発や知的財産の活用が進んでいることを示しています。高成果群の企業では、CTOの任命が進んでおり、業務の場を広げる傾向にあります。特に「全社的なイノベーション戦略の策定」や「自社の事業のDXへの技術面からの貢献」が求められています。

6. 見えざる資産の重要性

さらに、経営における見えざる資産（暗黙知や組織知）の取り扱いについても注目が集まっています。高成果企業はこれを重視し、施策を実施している割合が高く、これが今後の競争優位性に繋がると言われています。

結論

この調査から、CTOに求められる役割の変化と、企業の研究開発の位置づけがより重要なものになっていることが明らかになりました。特に経営戦略との整合性を保ちながら、企業価値を最大化するための戦略的パートナーとしてのCTOの役割が模索されています。今後、さらなる情報提供と議論が期待されます。

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