AlphaDrive×渋谷109
2024-06-27 02:18:04

AlphaDriveとSHIBUYA109エンタテイメントが協業、若者マーケティングの知見を活かした新たなサービスを展開

株式会社アルファドライブ(以下、AlphaDrive)と株式会社SHIBUYA109エンタテイメント(以下、SHIBUYA109エンタテイメント)は、2024年7月10日から協業を開始することを発表しました。

両社は、若者マーケティング機関「SHIBUYA109 lab.」のもつ知見を活かした新たなマーケティングサービスの展開、若者向けの新規事業創出を支援していきます。

AlphaDriveは、企業内からの持続的な新規事業創出を実現するための各種ソリューションを開発・提供しており、100社を超える企業を支援してきました。クライアント企業内の新規事業創出プログラムの運営事務局への支援の中で、若年層のインサイトをより深く知りたいというニーズを多く耳にするようになりました。

一方、SHIBUYA109エンタテイメントは、SHIBUYA109渋谷店を中心とした3つの商業施設を展開し、次世代の若者たちの今を輝かせ、夢や願いを叶えるため、商業施設運営に留まらないエンタテイメント事業を展開しています。2018年には、若者マーケティング機関として「SHIBUYA109 lab.」を設立しました。毎月、around20(15~24歳)の若者200人との接点を持ち、実態や価値観を様々な観点から把握・分析し、様々な企業のマーケティングサポートを行っています。

今回の協業では、「SHIBUYA109 lab.」の若年層に関する独自の知見と1000名を超えるネットワークを活用した、新規事業に関わるマーケティングサービス・コンテンツを展開していきます。

提供されるソリューションには、以下の2つの例があります。

事業性検証ソリューション:若年層向けの事業案に対し、「SHIBUYA109 lab.」の持つネットワークを活用した顧客グループインタビュー、アンケート調査とレポーティングを通じて、around20層顧客の動向・課題を的確につかむ
商品・サービス共創ソリューション: 「SHIBUYA109 lab.」コンサルタントによるファシリテートと、AlphaDriveのメンターによるメンタリングを通じたaround20層向け商品・サービス共創プロジェクトの運営

さらに、本ソリューションのリリースとあわせて、AlphaDriveと「SHIBUYA109 lab.」のナレッジを公開するウェビナーを開催します。テーマは「新規事業で顧客ターゲットの解像度を上げるには、どんな検証活動を進めればいいの?  ──若者世代をケーススタディにした解説つき──」です。

このウェビナーは、2024年7月10日(水)12:30-13:30に、Zoomウェビナーにて開催されます。参加費は無料です。申し込みは、AlphaDriveのホームページから可能です。

ウェビナーでは、AlphaDriveと「SHIBUYA109 lab.」の持つ新規事業における顧客開発手法や若者世代特有のマーケティング戦略などのケーススタディ、質疑応答などを予定しています。

登壇者は、株式会社アルファドライブ 執行役員 加藤 隼氏と「SHIBUYA109 lab.」所長 長田 麻衣氏です。

今回の協業は、若者世代のインサイトを深く理解し、新たなビジネスモデルを構築する上で、大きな意味を持つと考えられます。
AlphaDriveとSHIBUYA109エンタテイメントによる協業は、Z世代と呼ばれる若者世代をターゲットにしたビジネスにおいて、非常に興味深い取り組みです。

AlphaDriveは、新規事業創出の支援に特化した企業として、多くの企業から信頼を得ています。一方、SHIBUYA109エンタテイメントは、若者文化の中心地である渋谷という街で、常に最新のトレンドを掴んでいます。

両社の強みを生かした今回の協業は、企業が抱える「若者世代へのアプローチの難しさ」という課題を解決する糸口になる可能性を秘めています。

特に、「SHIBUYA109 lab.」の持つ若者に関する豊富なデータと分析力は、企業にとって貴重な情報源となるでしょう。従来のマーケティング手法では得られなかった、若者世代のリアルな声や価値観を理解することで、より効果的なマーケティング戦略を立案できるようになります。

また、AlphaDriveのメンターによる指導は、新規事業を立ち上げる際に、企業にとって大きな支えとなるでしょう。事業アイデアのブラッシュアップや、市場調査、顧客獲得戦略など、様々な面でサポートを受けることができます。

さらに、ウェビナーでの情報公開は、企業にとって非常に有益です。最新の若者マーケティングに関する知識や事例を学ぶことで、自社のビジネスにも活かすことができます。

今回の協業が、若者世代をターゲットにしたビジネスの進化に貢献することを期待しています。

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