日本航空、データ連携基盤を革新し全社DX戦略を加速する取り組み

日本航空のデータ連携基盤改革の背景

日本航空（JAL）は、約200の国内外路線を運航する日本有数の航空会社です。近年、JALはその業務構造を改革し、全社的なDX（デジタルトランスフォーメーション）戦略を推進しています。これに伴い、従来の分断されたデータ連携基盤を抜本的に見直し、データ活用を加速させることを目指しています。

課題と取り組み

JALが直面していた大きな課題は、約200の社内システムと約2,500ものインターフェースによる複雑なデータ連携です。この状況では新たなビジネスニーズに迅速に対応することが困難でした。そこで、同社は「OneBridgeプロジェクト」を立ち上げ、データ連携基盤全体の変革を図ることに決めました。このプロジェクトにおいては、インフラからクラウド化、CCoE（Cloud Center of Excellence）構築などで実績のある野村総合研究所（NRI）をパートナーとして迎えました。

Boomi Enterprise Platformの導入

全社横断のアーキテクチャ改革を進めるJALは、データ連携基盤の中核として「Boomi Enterprise Platform」を選定しました。このプラットフォームはローコードでの開発が可能で、さまざまなシステムとの接続が容易である点が評価されました。また、JAL専用のクラウド環境も提供され、セキュリティ面でも高い基準を満たしています。

実際の導入にあたっては、各部門の業務担当者が主導し、Boomiの教育プログラムを活用することで、開発者を迅速に育成しました。これにより、業務やシステムの重要度に応じた接続方式を採用し、重要度の低い連携やファイル転送については、業務部門によるセルフサービス型のローコード開発を実現しました。

導入効果

この改革の結果、JALはデータ連携の開発期間を大幅に短縮し、障害の影響範囲を最小限に抑え、運用効率を向上させることに成功しました。デジタルテクノロジー本部のアシスタントマネジャーである内海智大氏は、「Boomiを利用することで、データ連携基盤の全体をシンプルにしながら、ビジネスユーザーによる迅速な開発が可能になった」と語っています。