デル・テクノロジーズ調査：APJ地域企業、サステナビリティ重視！AI導入で課題も浮上

APJ地域企業のサステナビリティへの意識が高まっている！

デル・テクノロジーズが発表した最新の調査によると、アジア太平洋および日本（APJ）地域の企業は、サステナビリティを重視したイノベーションを推進していくことを最優先課題として考えていることが明らかになりました。

調査では、APJ地域のIT部門とビジネス部門の意思決定者1,900人を対象に、イノベーションの目標について尋ねた結果、38%（日本：31%）が環境面でのサステナビリティを重視すると回答しました。

AIの導入は企業にとって大きな変革をもたらしますが、同時に大量の電力を消費するため、サステナビリティの観点から管理方法を見直す必要性も高まっています。調査では、企業はAIを活用してサステナビリティに関する情報を提供し、最適化することを最優先課題の1つとして考えている一方で、10人中6人（日本：41%）が、AIの利用によって環境面でのサステナビリティへの取り組みが損なわれるのではないかと懸念していることも明らかになりました。

企業はサステナブルなイノベーションをどのように推進していくのか？

調査結果からは、企業がサステナビリティへの取り組みを強化するために、さまざまな施策を講じていることがわかります。具体的には、データセンターでの代替冷却ソリューションの使用（75%、日本：53%）、AI推論をエッジへ移行することによるエネルギー効率の改善（73%、日本：51%）、as-a-Serviceソリューションの実験（79%、日本：56%）などが挙げられています。

これらの施策を通じて、企業はエネルギー効率の向上を図り、ITのカーボンフットプリントを最小化しようとしています。

生成AIはサステナビリティにどのような影響を与えるのか？

生成AIがサステナビリティに与える影響については、企業の間で意見が分かれています。調査では、10人中6人（日本：41%）が、AIの利用が環境面でのサステナビリティへの取り組みを損なうと考えています。一方、37%（日本：25%）は、生成AIが環境フットプリントの改善やエネルギー削減に貢献すると考えています。

AIモデルのトレーニングには膨大なエネルギーが必要となるため、そのエネルギー消費量と温室効果ガスの排出量に対する懸念は、AI導入の障壁となっています。しかし、生成AIが環境への影響を最小限に抑えながら、サステナビリティに関する意思決定を支援する可能性も秘めていることから、企業は生成AIの可能性を探求していく必要があるでしょう。

テクノロジーベンダーの役割

企業がサステナビリティ目標を達成するためには、テクノロジーベンダーとの連携が不可欠です。調査では、回答者の79%（日本：60%）が、サステナビリティ目標達成のために第三者の支援が必要と考えていることが明らかになりました。

テクノロジーベンダーは、透明性のあるサステナビリティ目標を掲げ、バリューチェーン全体における温室効果ガス排出量に対する説明責任を果たすことが求められています。企業は、テクノロジーベンダーと緊密な協力関係を築き、サステナビリティへの取り組みを前進させる必要があります。

まとめ

APJ地域の企業は、サステナビリティを重視したイノベーションを推進していくことに強い意欲を示しています。AIの導入は、サステナビリティへの取り組みを加速させる可能性を秘めている一方で、環境への影響を懸念する声も依然としてあります。企業は、サステナブルなテクノロジーを活用し、テクノロジーベンダーとの連携を強化することで、持続可能な社会の実現に向けて積極的に取り組んでいくことが求められます。