東日本大震災から15年、防災の意識と実際の備えのギャップが浮き彫りに

防災意識の現状

2026年に東日本大震災から15年を迎えるにあたり、株式会社キングジムは「家庭の防災」に関する意識調査を実施しました。調査の結果、災害に対する意識は高まっているものの、実際に防災への備えに取り組んでいる家庭は少数であることが確認されました。
調査は、2025年10月23日から24日にかけて、全国の20歳から69歳の男女800名を対象に行われました。

意識と行動のギャップ

調査結果では、災害報道を受けて「防災意識が高まった」と感じた人は過半数に達しましたが、実際に備えを見直した家庭はわずか約20%にとどまりました。この数字は、防災志向が強まる一方で、その意識が具体的な行動に結びついていないことを示しています。多くの家庭が防災の必要性を理解しつつも、実際の備えには踏み出せていない現状が浮き彫りになりました。

不十分な備え

防災グッズを完備している家庭は約4％と、圧倒的に少数派です。その多くは、必要な備品が十分に整っていない「不十分な備え」の状況にあることが明らかになりました。「大体は備えている」「一部だけ備えている」家庭が大半を占め、必要な備えが整っていない理由として、お金がかかる、何をそろえればよいか分からない、面倒、保管場所がないと言った要素が挙げられています。特にコストや情報不足、準備の手間や収納スペースの確保が、具体的な行動をとる上での大きな壁となっていることが分かります。

点検不足という実態

防災グッズを備えている家庭のうち、約4割は点検を『ほとんどしていない』と回答しました。その理由として「後回し」「タイミングが分からない」「面倒」という意見が多く寄せられました。この準備や点検が後回しにされることは、いざという時に備えていたはずの防災グッズが有効に機能しない可能性が高いことを示唆しています。

重視される防災グッズの条件

調査によると、防災グッズを選ぶ際に重視したいポイントには「省スペース」「長期保管」「コストパフォーマンス」の3つが上位に挙げられました。特に限られた空間に効率よく収納できるか、長期間使用できるのか、そして費用対効果が高いかどうかが多くの人にとっての基準となっています。このように、実用性と経済性を兼ね備えた防災商品が求められているため、今後の防災市場にはこのトレンドが浸透することが期待されます。

キングジムのKOKOBOブランド

この背景に対して、キングジムが展開する防災ブランド『KOKOBO』は、環境に優しいデザインや収納性、長期保存が可能な製品を提案しています。特に災害対策セットはA4ファイルサイズにまとめられ、省スペース設計であり、誰でも使いやすいデザインとなっています。
また、2026年1月7日には新商品の発表も予定しており、消臭効果を高めたトイレセットや長期保存が可能な食品などもラインナップに加わります。

まとめ

調査結果を受けて、防災の意識が高まっているとはいえ実際の行動に移すのは容易ではないことが浮き彫りとなりました。今すぐ取り組むべきは、無理なく続けられる防災の仕組みを整えることです。家庭ごとに実用的かつ経済的な防災 goods を選択し、身近なリスクに備えることがいかに重要であるかを再認識する良い機会となったのではないでしょうか。