レビー小体型認知症に新たな治療の可能性を探る治験計画の発表

株式会社上山製作所が発表したレビー小体型認知症治験計画

株式会社上山製作所は、新しい治療法の検証を目指して、パーキンソン症状を伴うレビー小体型認知症（DLB）患者に向けた治験を行うことを発表しました。2025年1月からの開始を予定しており、国内10の医療機関が参加し、約70名の患者を募る予定です。これは、超音波治療機器（開発コード：KMY-22）を用いた画期的な治験であり、患者の症状改善に寄与することが期待されています。

治験の概要

本治験では、既存の薬物療法が難しいDLB患者を対象に、実際の超音波治療機器と、シャム刺激機器（外観は同じだが出力が微弱）との比較を行います。最も重要な評価項目は、治療開始から12週間後のパーキンソン症状の変化を測定し、副次評価として行動や心理の症状についても評価します。この取り組みは、患者の運動機能や生活の質の向上を目指すものです。

開発の背景

株式会社上山製作所は、2004年に長波超音波に着目し、脳内の血流改善に向けた治療機器の開発を始めました。2013年から2015年にかけて行った基礎研究や、2019年から2021年の特定臨床研究では、超音波が脳血流を有意に改善する効果が確認されました。これにより、DLB患者の運動機能障害への改善が期待されているのです。

専門家の見解

眞鍋雄太教授（神奈川歯科大学）は、「レビー小体型認知症は多様な症状を持つ認知症であり、患者のQOLを著しく損なうことが問題です。この超音波治療機器が、脳血流への影響を通じて症状改善に寄与することが期待されています」と述べています。

今後の展望

2024年に成立した認知症基本法の施行に伴い、上山製作所の治療機器は高齢者のQOL向上に貢献する可能性が高いと考えられており、薬物療法との併用によって治療効果を高めることが期待されています。入所施設や在宅でも使用できるこの技術は、医療現場において新たな選択肢となることでしょう。

レビー小体型認知症(DLB)について

現在、日本では約50万人のDLB患者がいるとされています。DLBは進行性の神経変性疾患で、幻視や運動障害など、多様な症状が現れます。現時点で確実な治療法はなく、薬剤による対症療法が中心です。2030年には認知症患者が532万人に達すると予測されており、DLB患者も増加傾向にあります。高齢者の介護負担を軽減するためにも、新たな治療法の開発が求められています。